家財保険はいらない？補償内容や選び方について詳しく解説！

火災保険の補償の対象は「建物」と「家財」の2つに分けられます。一般的に「家財」を補償する火災保険のことを家財保険と呼びます。

家財保険の補償の対象となる主な家財は、家の中にある家具や家電、衣類、日用品などの生活用の動産ですが、家の外（物置など）に置いてあるものも補償の対象となる場合があります。
なお、家財保険（火災保険）は、火災による損害だけではなく、落雷や風災などの自然災害や盗難、偶発的な事故（破損など）の損害などについても保険会社や保険商品によっては、補償の対象とすることができます。

たとえば、建物のみが補償の対象となる火災保険に加入し（家財保険は未加入）、火災で建物が全焼した場合、どのような補償が受けられるのでしょうか。この場合、建物については補償を受けられますが、家財については補償を受けることはできません。また、自然災害や盗難などの場合も同様に補償を受けることができないケースもあります。

日常生活に最低限必要な家具や家電、日用品などを再調達すると、大きな金額が必要となるケースも少なくありません。家財保険に加入することで、家財の再調達に必要な多大な出費（急な出費）などに備えることができます。また、賃貸物件の場合は、賃貸用の火災保険（家財保険）に加入することが入居の条件となっているケースも多くなっています。

家財保険が必要なケースについて、主なものを確認します。家財保険には賠償責任なども含まれますが、ここでは「家財への補償」が必要なケースを紹介します。
※保険会社や保険内容によっては補償の対象外となる場合もあります

子供やペットが家具や家電を破損してしまったなど、偶発的な事故による破損で家財に損害が発生した場合、家財保険に加入することで家財の補償を受けられるケースがあります。また、家族の人数が多いと、各自が所有する家財も多くなるため、家族全員の家財の再調達に大きな金額が必要となる場合があります。

空き巣に入られ家財が盗まれるなど、盗難によって家財に損害が発生した場合、家財保険に加入することで家財の補償を受けられるケースがあります。

多くの家財保険では、地震による家財の損害は補償の対象外となっています。地震による家財の損害に備えたい場合は、一般的に家財保険とあわせて地震保険に加入する必要があります。

家財保険が不要になるケースについて、主なものを確認します。

一人暮らしで保有している家財が少ないなど。

日常生活に最低限必要な家具や家電、日用品などを再調達できる貯蓄があるなど。

家財と言えるほど高価なものがないため、家財保険に加入する必要性を感じないなど。

家財保険に加入するメリット・デメリットについて、主なものを確認します。

日常生活に最低限必要な家具や家電、日用品などについて、個々ではそれほど高額ではなくても、すべてを再調達すると大きな金額が必要となるケースも少なくありません。家財保険に加入することで家財の補償を受けられるので、家財の再調達に必要な多大な出費（急な出費）などに備えることができます。

大家さんや隣人など、第三者への損害賠償責任についても、家財保険に加入することで補償を受けることができます。

家財保険では、必要な補償金額を自分で設定できる場合が多いため、必要以上の保険料の支払いを防ぐことができるなど、保険料を低く抑えることができます。

賃貸の場合、家賃や管理費に含まれていることのある火災保険や地震保険ですが、補償の対象はあくまでも建物のみ。家具や家電、日用品などをカバーしたい場合は別途家財保険に加入する必要がありますので、その分、保険料の負担額は増加することになります。

家財保険は、火災による家財の損害だけではなく、落雷や風災などの自然災害や盗難、偶発的な事故（破損など）による家財の損害などについても保険会社や保険商品によっては補償の対象となります。家財保険に加入することで保険料の負担額は増加しますが、火災や自然災害後の家財の再調達（生活再建）に必要な費用の発生リスクなどに備えることができます。
家財保険の加入目的やメリット・デメリット、補償内容、保険料などを考慮し、家財保険への加入を検討するとよいでしょう。

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※2023年2月28日執筆現在の記事です。

※本記事でご紹介した内容は一般的な家財保険の補償範囲の一例であり、チューリッヒ少額短期保険株式会社の「ミニケア賃貸保険」と異なります。「ミニケア賃貸保険」をご検討いただく場合はパンフレット・重要事項説明書を必ずご確認ください。