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  • 【算出条件】保険始期日:2022年3月1日、保険期間:1年(一括払)、保険の対象:建物のみ、補償:火災、落雷、破裂・爆発、風災・雹(ひょう)災・雪災、水漏れ・建物外部からの物体の飛来など、水災、盗難、割引:なし(証券不発行割引は適用済)
  • チューリッヒのネット火災保険は「持ち家」専用商品となります。「賃貸」物件にお住まいの方はこちら

火災保険とは

火災や地震などの偶発的に起きた事故や災害による
“住まい・暮らし”の損害に備える保険です

火災保険」では、建物や家財に火災などを原因とする損害が生じた際の損害について補償します。「地震保険」も選択された場合には、地震・噴火またはこれらによる津波を原因とする火災・損壊・埋没・流失によって建物や家財が被害を受けた際の損害についても補償します。

チューリッヒの
ネット火災保険
3つの特長

新築と同等の金額を補償
もしもの時は時価でなく「新価」でお支払い。
新築で建て直せる再調達価額で保険金をお支払いします
ダイレクトならではのお手頃な保険料
ダイレクト販売により中間コストを抑え、お手頃な保険料を実現しました
お手続きはネットで簡単
お見積りやお手続きはネット完結、いつでもお好きな時にお手続きいただけます

お見積り・
お申込みの流れ

チューリッヒのネット火災保険は、ネット完結。
スマートフォンやパソコンで、お見積りからお申込みまで
かんたんにお手続きいただけます

  1. お見積り・お申込み
    (書類のアップロード)

    ネットでお見積り内容を確認した後、必要書類をアップロードしてお申込み

  2. 引受け内容のご連絡

    当社にて、ご提出いただいた書類を元に引受け内容を確認のうえ、ご連絡します(数日お時間をいただきます)

  3. ご契約成立~
    補償スタート

    当社よりお申込み手続き用のEメールをお送りし、保険料のお支払いお手続きをいただいた後、補償スタートとなります

  • お申込みには建物情報を確認できる必要書類をご提出いただきます。書類について詳しくはこちら

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  • お申込みには建物情報を確認できる書類が必要です。書類について詳しくはこちら

「こんな時は?」にお答えしますよくあるご質問

「こんな時はどうしたら?」「こんな場合は補償される?」など、
補償内容やお手続きに関する「よくあるご質問」をまとめました。

A回答

申し訳ございません。「チューリッヒのネット火災保険」は「持ち家」専用の保険となります。「賃貸」物件にお住まいで家財保険のみを希望される場合は、当社グループ会社の「ミニケア賃貸保険」をご検討ください。こちらは、家財保険をはじめ、賃貸住宅入居者のみに必要となる借家人賠償責任補償や修理費用の補償がセットされています。商品の特長や補償内容をよくご確認のうえ、お手続きください。

チューリッヒの「ミニケア賃貸保険」はこちら

A回答

はい、家財にも補償を付帯することをおすすめします。
「高価な家財を所有していないから補償は必要はない」と考える方もいらっしゃるかもしれませんが、日常生活で所有している家財の合計金額は意外と高額となり、もし損害が発生した時、元通りに家財を再調達するには多大な費用が発生してしまいます。

家財の補償の対象になるもの・ならないもの」の詳細はこちらをご確認ください。

A回答

地震もしくは噴火またはこれらによる津波を直接または間接の原因とする火災、損壊、埋没または流失によって、保険の目的について生じた損害については地震保険にご加入されていないと補償はされません。ぜひ、ご検討ください。

A回答

建物の種類を確認させていただくための建物構造確認資料、建物の耐火性能を確認させていただくための耐火性能確認資料のほか、地震保険の割引の適用をうける場合には建物の免震・耐震性能を確認させていただくための地震保険割引書類などが必要となります。

それぞれどのような書類となるかは、こちら(必要な書類の一覧・サンプル)から書類のサンプルをご覧いただけます。
お申込みの際には、各種書類をアップロードいただく必要がございますので、ぜひサンプルをご参照のうえ、お手元にご用意ください。

A回答

地震保険の割引には以下の4種類の割引があります。これらの割引を適用するには所定の確認資料のご提出が必要です。また割引を重複して適用することはできません。

建築年割引(割引率10%)
1981年6月1日以降に新築された建物であること。
免震建築物割引(割引率50%)
住宅の品質確保の促進等に関する法律に規定する評価方法基準に定められた免震建築物の基準に適合する建物であること。
耐震診断割引(割引率10%)
地方公共団体等による耐震診断または耐震改修の結果、昭和56年(1981年)6月1日に施行された改正建築基準法における耐震基準を満たす建物であること。
耐震等級割引(耐震等級1 割引率10%)(耐震等級2 割引率30%)(耐震等級3 割引率50%)
住宅の品質確保の促進等に関する法律に規定する評価方法基準に定められた耐震等級または国土交通省の定める「耐震診断による耐震等級の評価指針」に適合した耐震等級を有している建物であること。

ご契約者の方へ各種お手続きは
こちらから

ご契約内容の確認・変更や、継続(更新)のお手続きは、
お客さま専用ページ>からご確認・お手続きいただけます。

24時間365日受付

「賃貸」物件に
お住まいの方へ

チューリッヒのネット火災保険は「持ち家」専用の保険となります。

「賃貸」物件にお住まいの場合には当社グループ会社の「ミニケア賃貸保険」をご検討ください。こちらは、賃貸住宅入居者のみに必要となる借家人賠償責任補償や修理費用の補償がセットされています。

  • ただし「ミニケア賃貸保険」は、チューリッヒのネット火災保険と異なり「水災」に対する補償がないなど、補償内容が異なります。商品の特長や補償内容をよくご確認のうえ、お手続きください。

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