チューリッヒのネット火災保険

補償の選び方
(一戸建て)

火災保険は火事の補償だけでなく水災や地震などの自然災害に備える補償や、家財の破損・汚損や盗難など日常生活でのリスクに備える補償などがあります。
次のステップに沿ってもれなく、お客さまの生活にピッタリな補償を選びましょう。

補償を決める際のSTEP

  1. 保険の対象を決める
  2. 保険金額を決める
  3. 水災や地震の補償について検討する
  4. その他の補償について検討する
  5. 保険料を確認する

STEP 1
保険の対象を決める

火災保険の対象は「建物」と「家財」に分けられます。
生活のすべてを補償するには「建物」と「家財」の両方の補償が必要となりますが、チューリッヒでは「家財」の補償は必要に応じて任意でご選択が可能です。

「建物」の範囲

住居はもちろんのこと、門や塀、物置や車庫、エアコンの室外機、アンテナ、ソーラーパネルも含まれます。
一戸建て住宅にお住まいの場合、マンションなどの共同住宅と比較して、台風などの自然災害の被害にあう範囲が広いことを念頭に補償内容を決めましょう。

「建物」の範囲

「家財」の範囲

家財については、家具や電化製品の他、衣類や装飾品、趣味の道具や学用品など、家の中にある日常生活に必要なもの(動かせるもの)を指します。

「家財」の範囲

「建物の再建築・再購入費用のみで十分」とお考えの方もいらっしゃるかもしれませんが、家財は1つ1つは高額でなくとも、生活に必要な家財をまとめて再購入するとなると、思った以上に高額となります。そのため「建物」と「家財」の両方を保険の対象とすることをお勧めしております。

STEP 2
保険金額を決める

保険の対象が決まったら、次に保険金額を決めましょう。
建物の保険金額は火事や自然災害で家を失った場合に、失った住居と同等の住居を新たに建て直すために必要な金額、つまり再調達価額(新価)をもとに決める必要があります。

チューリッヒではお見積りの際、建物に関する質問をさせていただき、再調達価額をもとに算出した保険金額をご提示いたしますので、ご検討のうえ選択してください。

建物の保険金額を決める

チューリッヒは必要な保険金額をご提示します

チューリッヒでは建物の所在地や構造等をもとにした標準的な新築費単価に延床面積を乗じて再調達価額を算出し、必要な保険金額をご提示いたします。

保険金額設定画面

希望する保険金額が選択肢にない場合は?

土地代を除く建物代金がわかる書類をご提示いただける場合は、建物代金を再調達価額として必要な保険金額を算出し、ご提示いたします。

このように火災保険の保険金額は、建物を新たに建て直すために必要な金額を設定します。万が一、火事などの被害にあった場合は、保険金額を上限に被害に応じた保険金が支払われます。

建物再建

家財の保険金額を決める

家財については、使っていたものを再度購入する場合、1つ1つは高額ではなくても、まとめて買い替えとなると思ったよりまとまった金額が必要になります。

▼参考

家電150万円
冷蔵庫、洗濯機、テレビ、エアコン、パソコンなど
家具100万円
ダイニングテーブルセット、ソファ、ローテーブル、カーテン、カーペット、ベッドなど
日用品50万円
ふとん、リネン類、肌着など
衣類250万円
スーツ、コート、その他衣類全般、靴、バッグ、アクセサリー、腕時計など
学用品・玩具100万円
ランドセル、学習机、制服、書籍、学習用タブレット、おもちゃなど
趣味・娯楽50万円
楽器、レジャー・スポーツ用品、ゲーム機など

チューリッヒでは、家族構成や年齢をもとに必要と考えられる保険金額をお見積りの際にご提示しています。

STEP 3
水災・地震の補償について検討する

保険の対象、保険金額が決まったら、お住まい周辺の状況等にあわせて補償内容を調整しましょう。
チューリッヒでは「地震」「水災」の補償は任意でのご選択が可能です。

  • 地震による津波

    地震による津波

  • 地震による損壊

    地震による損壊

  • 水災

    水災

地震は火災保険では補償されない

地震や噴火これらによる津波を原因とする建物や家財の損害は火災保険では補償されないことから、被災後の暮らしを立て直すためにお役立ていただける地震保険のご契約をお勧めします。

水災補償はどこまで補償してくれる?

水災補償は洪水や高潮により建物や家財に被害が生じた際の補償ですが、土砂崩れによる被害も補償します。近年では台風や豪雨などの大規模自然災害が頻発していることから、住居近くに河川がない場合でも低地など水がたまりやすい地形では注意が必要です。

また、火災や自然災害の被害にあったのち、お住まいを再建する場合でも、同じ土地に建て直すことが多いのではないでしょうか。
水災や土砂災害、地震の被害にあう可能性の高い立地ではないかなど、補償を選ぶ際には、お住まいの地域のハザードマップを確認いただくことをお勧めします。

ハザードマップ

STEP 4
その他の補償を検討する

その他、火災保険で補償がうけられる日常生活のリスクについて検討しましょう。
チューリッヒではこれらの補償は、任意でのご選択が可能です。

STEP 5
保険料を確認する

チューリッヒでは、ここまでにご説明したSTEPに沿って必要事項をウェブサイトにご入力いただきますと、概算保険料をご提示いたします。選択した補償内容や保険金額に過不足がないか、保険料は家計を圧迫していないか確認してください。

保険料を安くするためには

なお、保険料を下げるために補償の選択項目を減らすことを検討する前に、保険期間の見直しをお勧めします。
チューリッヒのネット火災保険は、保険期間1年から5年まで選択可能です。

保険期間が長いほど保険料の割引率が大きくなりますので、例えば1年ごとに同じ契約を5年間継続(更新)するよりも、保険期間5年間の契約を保険料一括払いとするほうが保険料は割安になります。

保険料を安くするためには

一方で引っ越しを考えているなど長い期間の契約が必要ない場合は、保険期間を1年とし、1年ごとに保険料をお支払いいただけますので、まとまった保険料をお支払いいただくことなく負担を軽くすることができます。お申込み時にご検討ください。

よくあるご質問

「建物」と「家財」とはどのようなものを指しますか?

【建物の範囲(保険の対象)】
契約者が所有している「住居にのみ使用される」建物と、門、塀、垣などの付属建物をいいます。

■戸建ての場合
・主たる建物
・門、塀、垣、車庫(カーポート)、物置 など

■マンション(共同住宅)の場合
・区分所有建物の専有部分
*廊下やバルコニーなど共用部分は含まれません。

■戸建て・マンション共通
・畳、建具その他これらに類する物
・電気、通信、ガス、給排水、衛生、消火、冷房・暖房等の設備のうち建物に付加したもの
・浴槽、流し、ガス台、調理台、棚等のうち建物に付加したもの

【家財の範囲(保険の対象)】
・保険証券記載の建物内に収容されている、契約者または契約者と生計を共にする親族の所有する家具、衣服その他の生活に必要な動産一式をいいます。
・自転車、原動機付自転車(自宅の敷地内での盗難は補償の対象となりますが、マンションや駅の駐輪場など自宅の敷地外での盗難は補償の対象外となります。)

<家財一式>
保険証券記載の建物内に収容されている、契約者または契約者と生計を共にする親族の所有する家具、衣服その他の生活に必要な動産一式をいいます。

<再調達価額>
保険の対象と同一の構造、質、用途、規模、型、能力のものを再築または再取得するのに要する額をいいます。
*再調達価額は、契約者年齢と家族構成から当社簡易評価表により算出しお見積り時に提示しています。

■家財補償の対象になる主なもの
・家電製品:冷蔵庫、洗濯機、テレビ、掃除機、パソコン など
・家具類:テーブル、ソファー、食器棚、タンス、寝具 など
・衣類:洋服、着物、スーツ、コート など
・その他の日用品:玩具、書籍、楽器、スポーツ用品、ゲーム機 など

■家財補償の対象にならない主なもの
・自動車(原動機付自転車を含みません。)
・船舶(ヨット、モーターボート、水上バイク、ボートおよびカヌーを含みます。)および航空機
・通貨等(通貨および小切手など)、有価証券(株券、債券など)、預貯金証書、印紙、切手、その他これらに類する物
*「盗難」による盗取・損傷・汚損の損害が生じたときは、これらを補償の対象として取扱います。
・業務用の設備・備品・商品・製品 など
・コンピュータ用の記録媒体に記録されているプログラム、データ、その他これらに類する物
・動物、植物
・明記物件 ※当社の火災保険では明記物件のお引受けは行っておりません。
1個または1組の価額が100万円を超える貴金属、宝玉および宝石ならびに書画、骨董、彫刻物その他の美術品等

建物の保険金額はどのように設定したらよいですか?

建物の評価によって算出した再調達価額の範囲内で、お客さまのご希望の金額を設定いただく事ができます。

<再調達価額>
保険の対象と同一の構造、質、用途、規模、型、能力のものを再築または再取得するのに要する額をいいます。

再調達価額は、当社が所定の方法(新築費単価法、年次別指数法)で算出しお見積り時に提示しています。

■保険金額の上限
・M構造(マンション構造)またはT構造(耐火構造):1億円
・H構造(非耐火構造):5,000万円

<新築費単価法>
1平方メートルあたりの標準的な建築費や所在地・構造・延床(専有)面積などをもとに、再調達価額を算出する評価方法です。

<年次別指数法>(戸建て建物のみ)
新築時の建築費および建築年などをもとに、物価の変動などを反映させて再調達価額を算出する評価方法です。

地震保険は必要ですか?

地震保険は火災保険では補償されない、地震や噴火、またはこれらによる津波を原因として被った「建物」や「家財」の損害を補償する保険です。

地震による建物や家財の損害は、被害が広範囲かつ甚大になる傾向があり、火災保険だけでは補償することが困難になっています。火災保険では地震による損害は原則として補償されないため、地震にしっかり備える補償を希望される場合は地震保険へのご加入をお勧めします。

なお、地震保険は単独での契約はできず、火災保険とセットで契約が必要となります。
地震保険の保険金額は、火災保険で設定した保険金額の30~50%(建物:5,000万円、家財:1,000万円が上限)と定められています。また、どの保険会社でも補償内容や保険料は同じです。

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