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バイクに車両保険は必要?補償内容と注意点

更新日:2024年4月15日

公開日:2023年2月15日

自動車保険と比べると、バイク保険における車両保険の加入率はまだ高くはありません。バイクに車両保険が必要かどうか、迷う方も多いでしょう。自動車とは制度が異なる部分もありますが、バイクでも車両保険に加入したほうがよい場合があります。バイクの車両保険が必要なケースや補償範囲、注意点について説明します。

ポイント

  • バイクの車両保険の補償範囲は、保険会社によって異なります。
  • 運転手やバイクの状況によって、車両保険の必要性が高いケースもあります。
  • 保険金の支払いは必ずしも修理を要件とはしていません。

バイクの車両保険とは?補償内容を説明

バイクの車両保険とは、バイクの車両そのものにかける任意保険であり、転倒や事故で車体が破損する可能性に備えておくものです。

補償範囲は保険会社によって異なります。たとえば、他人の自動車やバイクとの衝突のみを対象としている場合や、単独事故も補償範囲としているケースなどさまざまです。補償範囲が広くなると、保険料も高くなります。

盗難など補償対象にならない場合がある

一般的に、自動車の車両保険には盗難補償が付帯されていますが、ほとんどの保険会社ではバイクの盗難は補償対象外としています。また、津波や台風などの自然災害によって生じた破損も対象とならないことが多いでしょう。

一例として、チューリッヒのバイクの車両保険では、以下の内容が補償の対象となりません。

  • 盗難(発見までの間に生じた損害も含む)
  • 保険契約者、被保険者または保険金を受け取るべき者の故意または重大な過失による損害
  • 自然災害による損害
  • 無免許運転や飲酒運転などによる損害
  • 競技や曲芸のために使用した場合の損害
  • 危険物を積載した場合の損害
  • 欠陥、腐食その他自然な消耗による損害
  • 故障損害
  • タイヤ(チューブを含む)に生じた単独損害
  • 当て逃げなど、他の自動車との衝突・接触でも相手自動車および運転者が不明の場合の損害

バイクの車両保険の加入率は低い

自賠責保険とは異なり加入が必須ではないことや、保険料負担との兼ね合いから、バイクの車両保険の加入率は極めて低いのが現状です。損害保険料算出機構の調査によると、二輪車の車両保険の保有代車数に占める普及率は2.1%です。

※参照元:2022年度 「自動車保険の概況」 任意自動車保険 用途・車種別普及率表(2022年3月末)

全体的な契約者数は少数ですが、万が一事故が起こった際は、車体が全損したら数十万円、大型バイクの新車なら100万円を超える損害となることも考えられます。一概に不要とはいえないため、加入を検討してみるとよいでしょう。

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バイクの車両保険の必要性が高いケース

車両保険に加入すると毎月の保険料が高くなりますが、その点を踏まえても加入の必要性が高いケースもあるため、ひとつずつ説明します。

新車のバイクを取得した場合

新車は高額な場合が多く、事故の際の損害額も大きくなる傾向があることから、車両保険の必要性は高まります。

損害額が大きいほど、保険で補償を付けるメリットもあるといえます。新車のバイクを購入した場合は車両保険の加入を検討しましょう。

免許の取得から間もない場合

免許取得から間もない場合や、取得後しばらく運転していない場合も、車両保険を付けておいたほうが安心でしょう。

運転に自信がない間は、事故にあう可能性を考えて車両保険で備えておくと安心です。

バイクのローンが残っている場合

バイク購入時のローンが残っているときに事故を起こしてしまうと、ローンに加えて多額の修理費がかかってしまいます。売却をする場合はローンの一括返済をしなければならなかったり、他のバイクを購入したりするならさらにお金が必要です。

車両保険を付けておくと、修理費をカバーしたり残ったローンの返済に充てることができます。ある程度のローンが残っているときは、車両保険に加入しておくと安心でしょう。

バイクの車両保険に加入する際の注意点

車両保険に加入すると安心して運転できますが、注意点も押さえておきましょう。

保険料が高くなる

任意保険の対人・対物補償などに加えて車両保険も付けると、それだけ保険料が高くなります。

インターネットで簡単に見積りができる保険会社もあるので車両保険に加入する場合としない場合で保険料をシミュレーションしてみましょう。

任意保険(自動車保険・バイク保険)の見積り方法

カスタム費用などは保険金額に反映されないこともある

車両保険の保険金額の範囲は、契約締結時の契約車両と同一の車種や年式、仕様などにおいて定められる「保険契約締結時に協定した価額」という基準をもとに保険会社が設定します。そのため、バイクのカスタムを施した場合でも、カスタム費用やパーツ、希少車かどうかなどを考慮されない場合が多いのです。

特に、プレミアのついている旧車は注意しましょう。市場価値は高いものの、車両保険の保険上限金額には反映されないことがほとんどです。また、あまりにも年式が古い場合は、車両保険に加入できないケースもあります。

バイクのカスタムを楽しみたい方も多いですが、自分で手を加えた分やプレミアがついているものなどは補償されない可能性が高いことを認識しておきましょう。

バイクの車両保険をあつかう保険会社が限られる

保険会社のなかには、任意保険はあつかっているものの、バイクの車両保険は用意されていない場合もあります。

車両保険を付けるなら、事前に保険会社のサービス内容をよく確認して選ぶようにしましょう。

バイクの車両保険の保険金が支払われるケース

一般的に、車両保険の保険金は修理費用に対して支払われると考えている方も多いかもしれません。

しかし、修理を必要としない場合もあるため、保険金が支払われるケースを説明します。

全損と分損はどちらも支払い対象

バイクの全損と分損は、どちらも保険金の支払い対象です。

全損には物理的全損と経済的全損があり、「物理的全損」とは物理的に車の修理が不可能な状態を指します。一方の「経済的全損」とは修理可能であっても、損害を受けた車両の時価額よりも修理費用が高い場合をいいます。どちらの場合も、バイクの車両保険の支払い対象です。

また、分損は修理費が時価額を下回る場合をいいます。分損の場合は保険金を修理費用に充て、同じ車に乗り続けることが可能です。

相手の保険金を使える場合

相手に過失があり、かつ相手が対物賠償保険に加入している場合、過失割合に応じた保険金を受け取れる可能性があります。

ただし、修理費用の全額を支払ってもらえるとは限りません。法律上、賠償責任はバイクの時価額が上限です。そのため、時価額を超える修理費用がかかる場合に超過分の金額は支払われず、自己負担となります。

また、こちらにも過失がある場合は、過失割合に応じた損害賠償保険金を支払う必要があります。

チューリッヒのバイク保険の車両保険に付加できる特約

チューリッヒのバイク保険では、対物・対人補償の他に、車やバイクなどとの事故で受けた損害を補償できる車両保険があります。また、より補償を充実させたいときに利用できる特約を説明します。

盗難時の臨時費用支払特約

通常、盗難被害は車両保険の補償対象外としている保険会社がほとんどです。しかしチューリッヒの盗難時の臨時費用支払特約では、警察に届け出をして、盗難から60日以内に新たなバイクを代替車として取得した場合に、50,000円を支給されます。

なお、この特約は自宅で起きた盗難も対象です。たとえば、旅行などで長期不在中にバイクが盗まれた場合でも、警察への届け出を提出することによって、特約が適用されます。

携行品補償特約

チューリッヒの携行品特約は、事故によって被害を受けた携行品を補償する特約です。

たとえば、自動車と衝突事故を起こし、所持していたデジタルカメラやスマホが壊れた場合、保険金額を限度として補償します。ただし、現金や宝石・貴金属、データなどは対象外となります。

金子 賢司

バイクの車両保険に加入しているケースはあまり多いとはいえませんが、バイクの修理が必要になったときに自分の貯蓄だけでカバーできるか不安なときは、あまり周りの意見に流されることなく、車両保険を検討してみましょう。

バイクの車両保険に関するよくあるご質問

Qバイクの車両保険ではどのような補償が受けられますか?
A

バイクの損害に応じて異なります。全損の場合はご契約の保険金額の全額、分損の場合は修理費(損害額)から自己負担額(免責金額)を差し引いた金額が支払われます。

Q車両が盗難された場合も補償されますか?
A

バイクの盗難は原則として対象外です。しかし、チューリッヒでは盗難時の臨時費用支払特約を付けられます。

Qバイクの車両保険の加入率はどの程度ですか?
A

バイクの数に対して1.8%前後に留まっているのが現状です。

※本記事の内容は特段の記載がない限り、チューリッヒの保険商品ではなく、一般的な保険商品の説明です。

※チューリッヒのバイク保険に関する内容について
本記事内で紹介しているチューリッヒのバイク保険に関する内容につきましては、ご契約の保険始期および契約条件によって、ご契約のお客さまに適用されない場合がございます。
必ずお客さまの保険証券、約款、重要事項説明書の記載などをご確認ください。

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