更新日:2025年10月23日
公開日:2019年11月7日
おすすめのバイク保険は、契約者のバイクの利用状況や契約状況によって異なります。契約者の年齢やバイクの排気量(125cc、250cc、400cc超など)、使用目的などが異なり、必要な補償内容、保険料の予算なども個々人の状況によるためです。
そこで、おすすめのバイク保険の選び方に加えて、排気量別・使用目的別のおすすめ保険もご説明します。自分にあったバイク保険を見つけるために、選び方のポイントを押さえておきましょう。
バイク保険の保険料や補償内容、特約の種類は、保険会社によって異なります。また、年齢やバイクの排気量、使用目的などによって、必要な補償も人それぞれです。
自分にとって必要な補償と、保険料とのバランスがとれているかどうかを踏まえて選ぶことがおすすめです。ここでは、バイクの任意保険を選ぶ際のポイントを4つご説明します。
バイク保険には「代理店型」と「通販型」があります。保険料を抑えるなら「通販型」のバイク保険を選ぶことがおすすめです。
代理店型の保険会社は、各地に設けている営業所で営業スタッフなど多くの方が働いているため、そのぶんのコストが保険料に上乗せされます。一方、通販型の保険会社は、代理店を介さずに、電話やインターネットを通じて保険会社と直接契約を結びます。これにより中間コストを省けるため、保険料を抑えられるしくみです。
インターネットを使って24時間いつでも手続きができることや、インターネット割引などが用意されていることも魅力のひとつです。
トラブル時の事故対応力も、バイク保険を選ぶうえで重要なポイントです。
事故対応の内容は、通販型(ダイレクト型)も代理店型も基本的には大きな違いはありませんが、事故時の対応力に違いがある場合はあります。
万が一の際でも、迅速な初期対応や24時間365日の受付体制、示談交渉の代行といったサポートを受けられると心強いでしょう。事故対応力を比較する際は、以下のチェックポイントを確認することがおすすめです。
事故対応力のチェックポイント
ロードサービスとは、契約車両が事故・故障・トラブルにあったときに受けられる緊急対応サービスです。バイクそのものが破損して走行不能となったときのレッカー移動や、バッテリー上がり、キー閉じ込み、ガス欠などの際に駆けつけてくれます。
バイク保険には、ロードサービスが無料付帯されていることが一般的ですが、サービス内容や回数などは、保険会社によって異なります。そのため、バイク保険を比較検討する際は、チェックしておきたい項目のひとつです。
ロードサービスのチェックポイントの例
バイク保険選びのポイントは、保険料と補償内容の最適なバランスを見つけることです。
バイク保険ではご自身の状況にあわせて不要な特約を外したり、年間予定走行距離や使用目的などを適切に設定したりすることで、保険料が抑えられる可能性があります。
たとえば、バイク保険に付帯した「弁護士費用等補償特約」や「個人賠償責任補償特約」などの特約を、自動車保険や火災保険でも付帯している場合、特約が重複するため、どちらか一方を外すことで保険料が抑えられます。また、契約時に告知する年間予定走行距離は、少ないほど保険料が割安になり、使用目的は「業務使用」より「日常・レジャー使用」のほうが保険料は割安になります。なお、契約時に告知する年間予定走行距離や使用目的といった情報は、事実を正確に告知する必要があります。
加入するバイク保険を選ぶのが難しい場合は、複数の保険会社で見積りを取り、補償内容と保険料のバランスを比較してみるのもおすすめです。
バイクは、排気量によって事故時の損害の大きさや想定されるリスクが変わるため、必要な補償も異なります。ここからは、排気量別のおすすめのバイク保険をご説明します。
排気量が125cc以下の原付や小型バイクの場合は、加入中の自動車保険に原付特約(ファミリーバイク特約)を付帯することも選択肢のひとつです。バイク保険に加入するか、原付特約を付帯するか、いずれかを選べます。
原付特約を付帯すると、バイク保険に加入するよりもリーズナブルに補償を受けることが可能です。原付の事故により保険金を請求しても自動車保険の等級には影響がないことや、原付の補償範囲に年齢制限がないことも特長のひとつです。
ただし、バイク保険と比較して補償範囲が限られる点には注意が必要です。補償内容を重視する場合は、ファミリーバイク特約ではなく、バイク保険に加入することをおすすめします。
125cc超250cc以下のバイクの場合は、対人・対物賠償保険だけでなく、自分や同乗者のケガへの備えとなる人身傷害保険の付帯も検討しましょう。
排気量が125ccを超えると、高速道路の走行も可能になります。行動範囲が広がって走行距離が増えやすいうえ、スピードを出す場面も多くなるため、事故リスクが高まる傾向があります。
250cc超400cc以下のバイクの場合は、対人・対物賠償保険や人身傷害保険に加えて、バイクの修理費用を補償する車両保険も検討しましょう。
排気量が250ccを超えると車検が必要になり、バイク自体の維持費も高くなる傾向にあります。特に、バイク購入にローンを利用している場合や、新車で購入した場合は、車両保険に加入することで修理や全損時の買い替えに備えられます。
また、高速道路での長距離移動やツーリングを楽しむ場合は、ロードサービスの充実度も重視したいポイントです。
排気量が400ccを超える大型バイクの場合は、補償内容の充実度がポイントです。対人・対物賠償といった基本補償に加え、必要に応じて車両保険や弁護士費用特約なども検討するとよいでしょう。
大型バイクは車両価格が高く、スピードも出るぶん事故時の損害が大きくなる傾向があります。また、大型バイクは盗難のリスクも高いため、「盗難時の臨時費用特約」を付帯すると安心です。
補償を充実させるほど保険料は高くなりますが、安心して走行するためには一定の補償が必要です。保険料と補償のバランスを考慮して選びましょう。
バイクの使用目的は、保険料を算出するための条件のひとつであり、契約時に申告する必要があります。ここからは、バイク保険の補償について、使用目的別におすすめの選び方をご説明します。
レジャーや休日のツーリングなどで使用する場合、長距離走行や不慣れな道でのリスクに備えた補償が必要です。事故対応力や、故障時に役立つロードサービスの内容も確認しておくと安心です。
なお、日常やレジャーで使用する場合は、保険料は比較的抑えられる傾向があります。
通勤・通学でバイクを使用する場合は、基本補償に加えて、自分のケガに備える人身傷害保険や、弁護士費用特約などを検討するとよいでしょう。
平日ほぼ毎日走行することになり、事故に遭遇する確率も高まるためです。
業務でバイクを使用する場合は、まず保険会社が業務用としての利用を認めているかの確認が必要です。保険会社によっては、有償での貨物運送などを目的とするバイクは加入できない場合があります。
たとえば、チューリッヒのバイク保険では、宅配便業者の配達バイクやフードデリバリーの業務委託バイクなど、有償で貨物を運送するバイクは対象外です。
チューリッヒのバイク保険は、原付から大型バイクまでが加入できます。リーズナブルな保険料や充実のロードサービス、スピーディーな事故対応が特長です。
チューリッヒのバイク保険は、通販型です。ウェブサイトや電話を通じてお客さまと直接お取り引きするため、中間コストを軽減し、リーズナブルな保険料を実現しています。
さらに、バイクの使用目的や走行距離、年齢といった条件に応じてリスクを細かく分析しているため、無駄のない補償と合理的な保険料をご案内します。
チューリッヒのバイク保険には、充実した内容のロードサービスを無料で付帯しており、24時間365日、全国のサービス拠点から現場へ急行して対応します。
チューリッヒの主なロードサービス
※無料での利用回数について
・ロードサービスが無料で付帯されるのは、スーパーバイク保険をご契約のお客さまに限ります。
・利用回数に制限がないサービスと、制限があるサービスがあります。
・無料での利用回数の制限があるサービスは、バッテリー上がり/ガス欠/インロック/キー作成で、保険期間中それぞれ1回のみ無料でご利用いただけます。
チューリッヒでは、24時間365日いつでも事故と故障の受付を行っています。
インターネット事故受付なら、質問に答えて最短3分で事故受付が完了します。受付後は、チューリッヒの担当者からご連絡します。20時までに事故受付を完了した場合、平日・土日・祝日にかかわらず、1時間以内に専任担当者からご連絡します。また当日中に初期対応を行い、結果を報告します。
さらに、損害額や過失割合が確定し示談が成立するまで、人身事故・物損事故のスペシャリストが対応するため安心です。
バイク保険は「自賠責保険」と「任意保険」の2種類に大別できます。
自賠責保険(自動車損害賠償責任保険)は、原付を含むすべてのバイクに加入が義務付けられている強制保険です。一方、任意保険は、加入は任意で、自賠責保険ではカバーできない幅広いリスクに備えられる保険です。
ここからは「任意保険」の加入をおすすめする理由をご説明します。
損害保険料率算出機構のデータによると、2024年3月末時点での二輪車の任意保険加入率は以下のとおりです。
| 補償項目 | 加入率(2024年) |
|---|---|
| 対人賠償保険 | 47.0% |
| 対物賠償保険 | 47.9% |
| 人身傷害定額払 | 28.2% |
| 車両保険 | 2.5% |
出典:損害保険料率算出機構「自動車保険の概況 2024年度版 第18表 任意自動車保険 用途・車種別普及率表(2024年3月末)」
バイクユーザーのおよそ半数が任意保険の対人・対物賠償保険に未加入であり、特に人身傷害保険や車両保険の加入率は低くなっています。
しかし、バイクは転倒や衝突による身体へのダメージが大きく、事故の被害も加害も深刻化しやすい乗り物のため、任意保険の必要性は高いといえるでしょう。
自賠責保険は、交通事故による被害者を救済することを目的とした保険です。補償範囲は限られており、バイクの運転中に他人にケガをさせたり死亡させたりした場合の「対人賠償」のみが対象です。
自賠責保険だけでは、信号機や電柱などの公共物や店舗にぶつかってしまった場合の損害や、自分自身や同乗者のケガ、自損事故などは補償されません。
しかし、任意保険に加入することで、自賠責保険ではカバーできない損害に備えられます。
自賠責保険では、以下のように被害者1名ごとの支払限度額が設けられています。自賠責保険金を超えた分は、自己負担です。
| 被害者が死亡した場合 | 3,000万円 |
|---|---|
| 被害者がケガをした場合 | 120万円 |
| 被害者が後遺障害を負った場合 |
75万円から4,000万円 (障害の程度による) |
※出典:国土交通省「自賠責保険・共済ポータルサイト 限度額と補償内容」より表作成
実際には、重度の後遺障害や死亡事故により1億円を超える高額賠償判決例も多くなっています。
高額賠償に備えるためにも、任意保険への加入がおすすめです。任意保険では、対人賠償・対物賠償の保険金額を「無制限」に設定できるため、高額な賠償にも備えることが可能です。
たとえば、バイク事故で被害者が後遺障害と認定されると、日常生活に大きな支障が残るだけでなく、賠償額が数億円規模に及ぶこともあります。実際に3億4,000万円の賠償を請求されたケースは以下のとおりです。
自賠責保険の補償限度額は最大4,000万円です。そのため、自賠責保険だけでは高額な賠償をまかなうことはできません。一方で、任意保険であれば対人賠償や対物賠償の保険金額を「無制限」に設定できるため、万が一の事故にも備えやすくなります。
任意保険の大きなメリットは、運転される方の状況に応じて必要な補償を選んで追加できることです。対人・対物賠償といった基本補償に加えて、「人身傷害保険」や「車両保険」を付帯できます。
人身傷害保険とは、自分自身や同乗者が事故でケガをした場合、過失割合にかかわらず治療費や休業損害などを受け取れる補償です。たとえば赤信号で停車中に追突されたケースでも、自ら相手に請求・交渉する必要がなく、スムーズに補償を受けられます。
車両保険は、転倒や衝突などでバイクが破損した際に、修理費用などを補償してもらえる保険です。修理費が高額になりやすい新車や高額なバイクに乗っている方は、万が一の事故時に大きな出費を避けるためにも車両保険の付帯がおすすめです。
学生でも、18歳以上であれば、バイク保険に加入することは可能です。年齢が若い方は事故リスクが比較的高く、バイク保険で備えるのがおすすめといえます。
ただし、18歳未満の場合は、親や保護者の同意なしに契約できないため、単独ではバイク保険に加入できません。18歳未満の方の場合は、以下の2つの選択肢をとることで万が一の事故に備えることが可能です。
なお、保険会社によっては、18歳未満でも親権者の同意があれば加入できるケースもあります。バイクの購入や免許取得を検討しているなら、事故などのリスクにどう備えるかもあわせて考えておくことが大切です。
チューリッヒのバイク保険では、18歳未満の方は単独でご契約いただけません。
バイクの事故に備えるには、事故対応力が高くロードサービスが充実した通販型のバイク保険への加入がおすすめです。
バイク保険を選ぶ際は、保険料の安さや補償の手厚さといった一つの要素だけに注目するのではなく、自分に必要な補償内容と、無理のない保険料のバランスを重視しましょう。
保険会社によって保険料や特約の内容が異なるため、まずは複数の保険会社で見積りを取り、比較検討するのもおすすめです。
チューリッヒのバイク保険は、リーズナブルな保険料に加え、事故対応の満足度の高さやロードサービスの充実度が魅力です。
保険会社によって保険料や特約の内容、ロードサービス、そして事故対応力などに違いがあります。バイク保険は、複数の保険会社から見積りを取り寄せて、慎重に比較検討することをおすすめします。
資格:CFP
東証一部上場企業で10年間サラリーマンとして勤めるなか、業務中の交通事故をきっかけに企業の福利厚生に興味を持ち、社会保障の勉強を始める。以降ファイナンシャルプランナーとして活動し、個人・法人のお金に関する相談、北海道のテレビ番組のコメンテーター、年間約100件のセミナー講師なども務める。趣味はフィットネス。健康とお金、豊かなライフスタイルを実践・発信しています。
自賠責保険だけでは補償が足りない可能性があるためです。強制保険である自賠責保険で補償されるのは、対人賠償(相手への補償)のみで、他人の自動車や家屋、店舗、公共物などに対する補償(対物賠償)はありません。
また、事故による賠償請求額が高額になった場合に、自賠責保険の補償だけでは不充分なケースがあります。
そのため、万が一の事態に備え、任意のバイク保険・原付特約へのご契約をおすすめしています。
どの保険会社でも同じというわけではありません。任意保険であるバイク保険は、保険会社によって補償内容や保険料が異なります。自分に必要な補償や支払える保険料を踏まえて、バランスの取れた保険を選ぶことが大切です。
なお、強制保険である自賠責保険は、どの保険会社でも保険料や補償内容に違いはありません。
バイク保険の保険料は、排気量によって異なります。
たとえば125cc以下の原付と125cc超のバイク(自家用二輪自動車)では、排気量が大きい125cc超のバイクの保険料のほうが高くなることが一般的です。
※本記事の内容は特段の記載がない限り、チューリッヒの保険商品ではなく、一般的な保険商品の説明です。
※チューリッヒのスーパーバイク保険に関する内容について
本記事内で紹介しているチューリッヒのスーパーバイク保険に関する内容につきましては、ご契約の保険始期および契約条件によって、ご契約のお客さまに適用されない場合がございます。
必ずお客さまの保険証券、約款、重要事項説明書の記載などをご確認ください。
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