更新日:2023年11月2日
公開日:2018年9月20日
自動車保険は、ご自身やご家族の年齢、車の使用用途などによって、保険料や必要な補償内容が異なります。そのため、ライフスタイルの変化に合わせて自動車保険を見直すことで、保険料と補償内容のバランスがとれた満足度の高い保険にすることができます。
見直しによって保険会社を切り替える場合には、これまでの等級を引き継げるのか、最適なタイミングはいつなのかも知っておきたいポイントです。
自動車保険の見直しをするタイミング(時期)とポイントを、詳しくご説明します。
自動車保険を見直すタイミングや時期は人それぞれですが、具体的には以下の6つが挙げられます。
ライフスタイルが変化したタイミングで自動車保険を見直せば、自分にあった保険を選び直すことができ、必要な補償を適切に備えられます。さらに、不要な補償を取り除くことで保険料が抑えられる可能性もあります。
自動車保険を見直すべきかを判断するには、保険証券や保険会社のウェブサイトのマイページなどで契約内容を確認するとよいでしょう。ここでは、自動車保険を見直すのにおすすめのタイミングをご説明します。
等級の引き継ぎを考えると、自動車保険の契約内容や保険会社を切り替えるのは、満期を迎えるタイミングがベストです。
しかし、自動車保険の見直し自体は、契約期間中でも可能です。さらに、契約途中であっても契約内容の変更や解約手続きは可能です。
「満期を迎えるタイミングで見直しすればいい」と自動車保険の見直しを先延ばしにすると、契約内容の変更を忘れてしまうこともあるため、思い立ったときに見直しましょう。
自動車保険は、一般的に満期を迎える2ヵ月ほど前に、保険会社から満期の案内が届きます。満期の案内には、現在の契約内容が記載されているため、補償内容が今の自分に適切かを見直しましょう。
満期のお知らせは、郵送やメールで届きます。見逃さないようにしましょう。
自動車保険は、運転者の範囲や年齢条件を限定することにより、保険料が割引になります。
たとえば、子どもが独立した場合、運転者の範囲や年齢条件を限定することで保険料を抑えることが可能です。
逆に別居していた子どもが帰ってきた場合は、運転者の範囲や年齢条件を適切に設定し直さなければ、万が一の際に補償が受けられません。
なお、子どもが運転免許を取得して運転するようになった場合など、家族の引越しに限らず運転者の範囲が変わる場合は、自動車保険の見直しが必要です。
自動車保険は、年齢条件を限定することにより、保険料が割引になります。さらに、運転者の年齢が上がるほど、年齢条件の割引率も大きくなります。
たとえば29歳から30歳になった場合、年齢条件を「30歳以上補償」に切り替えることによって、これまでの「26歳以上補償」よりも保険料を抑えることが可能です。
年齢条件は保険会社によって異なるので、年齢条件を切り替える際は保険会社に確認するようにしましょう。
なお、子どもを補償の対象にしているならば、自分の誕生日だけでなく子どもの誕生日もまた、自動車保険の見直しタイミングとなります。
自動車保険の保険料は、自動車の使用目的や年間走行距離によっても、異なります。
通勤や通学で、以下のように環境が変化した場合は、自動車保険の更新時期に関係なく見直しすることをおすすめします。
通勤や通学の変化の一例
車での通勤や通学をやめることによって年間走行距離が少なくなれば、保険料を抑えられる可能性があります。
一方で、車での通勤や通学をはじめた場合は、正しく申告しましょう。虚偽の申告をすると、告知義務違反として事故の際に補償が受けられない場合や契約が解除される場合があります。
新車に買い替えた場合は「新車割引」や「新車特約(車両新価特約)」が適用される保険に乗り換えたほうがいいケースもあります。契約内容を見直して、必要がなくなった特約に加入していないか、新たに追加したほうがよい特約がないかを確認しましょう。
多くの保険会社では、新規契約の場合にインターネットで申し込むと保険料が割引される制度を用意しています。
早期契約割引など他の割引も併用できれば、さらに保険料を抑えられる可能性があります。
気になる自動車保険があれば、まずは見積りを出してもらい、保険料に納得したら切り替えるのもよいでしょう。
また、保険会社によっては、見積りや新規契約をするとプレゼントがもらえるキャンペーンを実施している場合があります。期間が限られていることもあるため、うまくキャンペーンを利用してお得な自動車保険に切り替えましょう。
多くの保険会社では、保険会社のマイページで契約内容の確認ができます。契約内容を変更する方法は、保険会社によって異なりますが、マイページで変更できる場合もあります。
マイページにログインする際は、IDやパスワード、証券番号などが必要です。
自動車保険の見直しでは、できるだけ保険料を抑えつつ、自分にあった補償を受けられるように見直すことが重要です。保険会社各社で保険料の見積りを行い、比較検討することでより保険料を抑えられる場合もあります。
また、保険料だけではなく、万が一の事故対応やロードサービスの充実度も重視しましょう。自動車保険で見直したい7つのポイントをご紹介します。
自動車保険は、自動車事故の際に補償される運転者の範囲を限定すると、割引が受けられます。
運転者の範囲を限定するほど保険料が抑えられるため、「自分以外が運転する機会があるか」を軸に見直すとよいでしょう。
なお、運転者の範囲の分類は、保険会社によって異なるため、保険会社の約款などであらかじめ確認しておきましょう。
普段運転するのは自分だけであっても、ときには知人や友人、子どもなどが運転することもあるでしょう。
自分以外が運転する場合は、運転者の範囲を広げる必要があります。運転者を広げると保険料が高くなりますが、万が一事故が起きたときのリスクに備えて、補償を手厚くしておかなければなりません。
自動車保険は、運転者の年齢を限定することで保険料を抑えられます。一般的には、年齢条件を設けない「全年齢補償」と、21歳、26歳、30歳以上と一定の年齢以上の方が運転している場合に限り補償される年齢条件があります。
年齢条件の範囲外の方が運転中に事故を起こすと補償が受けられないため、年齢条件は適切に設定しなければなりません。
運転者の年齢条件の区分は保険会社によって異なるため、保険会社の年齢条件を確認しながら、運転する方に合わせて年齢条件を変更しましょう。
自動車保険の見直しで年齢条件を検討する際、子どもが運転する機会がある場合には特に注意が必要です。
子どもの運転中も補償の対象とする場合は、子どもの年齢に合わせて年齢条件を設定する必要があります。
たとえば、運転者の範囲を家族限定にしていても、年齢条件を30歳以上補償にしていると、19歳の子どもが事故を起こした際に補償が受けられません。このような場合は、年齢条件を「全年齢補償」に設定しましょう。
車両保険の有無によって保険料が大きく変わるため、自動車保険の見直しの際は、車両保険が必要かを考えることが大切です。
車両保険とは、事故やトラブルの際に車の修理や買い替え費用を補償してくれる保険で、車種や年式など車によって保険料は異なります。
車両保険は、補償範囲によって複数のタイプに分かれており、補償範囲が広いほど保険料は高くなります。
自動車保険では、「年間でどのくらい走行するか」によって保険料が決まり、年間走行距離が長いほど保険料が高くなります。
年間走行距離の設定区分は、保険会社によって異なります。
チューリッヒでは、以下の5区分から選ぶようになっています。
年間走行距離は、「車で通勤や通学をするようになった」「家族でレジャーなど出かける機会が多くなった」などのライフスタイルの変化によって大きく変わることもあります。
申告した走行距離と実際の距離にあまりにも大きな差がある場合には、虚偽の申告をしたとみなされ、保険金が支払われないだけではなく、契約が解除されることもあります。自動車保険の見直しのタイミングで正しく申告するようにしましょう。
特約とは、基本補償に加えて補償をより充実させるために、オプションで付帯するものです。
自動車保険に加入するときは、「できるだけ補償内容を充実させたい」との思いからいろいろなオプションを付けてしまうものですが、数年経つと特約の必要性に疑問を感じる場合もあるでしょう。そんなときは、自動車保険の見直しのタイミングで特約を外すのがおすすめです。
ただし、特約には、先に紹介した「運転者の範囲」や「運転者の年齢条件」のように、基本補償を補うためだけでなく、保険料を抑えるために付帯するものもあります。
そのため、保険料を下げようと特約をすべて外してしまうと、かえって保険料が高くなってしまう可能性もあるため、注意しましょう。
自動車保険は、レジャーや通勤、業務など、車を使用する目的によって保険料が変わります。
業務や通勤で使わなくなった場合は保険料が下がる可能性があるので、自動車保険の見直しのタイミングで使用目的をあらためて確認するのがおすすめです。
逆に、日常・レジャー用として使用していた車を通勤用に使用する場合も、条件変更が必要です。使用用途を「日常・レジャー」から「業務」へ変更すると、保険料は高くなる可能性がありますが、いざというときに補償を受けるためにも、適切に設定しましょう。
なお、自動車保険の使用目的は、更新のタイミングではなく、使用目的が変わったタイミングで変更できます。
保険会社には、通販型(ダイレクト型・ネット型)と代理店型の2種類があります。
通販型とは、インターネットや電話で加入できる保険会社です。代理店手数料や店舗経費が不要であることから、代理店型で加入するよりも保険料が抑えやすくなっています。補償内容はインターネットや電話を通して相談も可能ですが、おもに自分で調べる必要があります。
一方、代理店型とは、代理店を通してスタッフに相談しながら保険に加入できる保険会社です。通販型と比べると保険料が高くなる傾向がありますが、担当者に相談しながら補償内容を決められます。
通販型と代理店型は特長が異なるため、比較しながら自分に合うタイプの保険会社を選びましょう。
自動車保険の見直しのタイミングで、少しでも保険料を抑えたい方には、通販型がおすすめです。
自動車の見直しでは、「保険料を少しでも抑えたい」といった理由で安易に決めるのではなく、契約内容をしっかり調べて比較することが大切です。
自動車保険の見直しで契約内容を変更したり、保険会社を切り替えたりする際は、以下の4つに注意しましょう。
自動車保険はご自身に合った過不足のない補償内容にすることが大切です。見直しの際に保険料が安くなっても、万が一のときに必要な補償を受けられなければ意味がありません。
たとえば、保険金額を下げると、相手を死亡させてしまった場合や後遺障害を負わせてしまった場合など賠償額が多額に上ったときに、保険金だけではカバーできない可能性もあります。
また、バイク保険に入らずにファミリーバイク特約を付帯していたにも関わらず、ファミリーバイク特約を外してしまうと、自賠責保険の補償しか受けられなくなります。
万が一の事故やトラブルの際に必要な補償を受けるためにも、保険料の安さだけにこだわらず、自分にあった補償内容であるかを確認しながら自動車保険の見直しをしましょう。
特約の重複とは、複数の保険契約で同じ事故を補償する状態のことを指します。保険料を二重に支払っていることになるため、重複している特約を外すと保険料が抑えられます。
重複する可能性がある特約の例
特に、補償範囲に記名保険者のみならず記名保険者の家族も含まれる特約では、特約が重複する可能性が高くなります。特約名だけで判断せずに補償内容や補償範囲もあわせて確認しましょう。
ただし、似たような特約名であっても、保険会社によって補償内容や補償範囲が異なります。特に保険会社を切り替える場合は、自身が加入している保険と切り替え先の保険会社の補償内容を充分に調べることが大切です。
また、自動車保険で付帯できる特約は、生命保険や医療保険などの別の保険でも選べる場合があります。
別の保険で付帯しているにも関わらず自動車保険でも付帯している場合は、自動車保険の見直しの際に外すのがおすすめです。重複して付帯していても、いずれかの保険からしか保険金額を請求できません。
保険料を抑えるべく自動車保険を見直していても、保険の切り替えに時間がかかりすぎてしまうと、かえって保険料が高くなってしまう可能性があります。
保険契約の満了から7日以内に手続きをしなければ、初めて自動車保険に加入するときと同じ6等級での契約となり、人によっては大幅に等級が下がります。
自動車保険の満期が過ぎてしまうと、その期間は自賠責保険のみで運転しなければなりません。万が一の事故へのリスクが大きくなってしまうため、できれば1日も空くことのないよう、早いうちから自動車保険を見直すのがよいでしょう。
自動車保険の見直しは、年齢や引越し、免許の色など自分や家族の状況が変わるときに行いましょう。
自動車保険を適切に見直すには、運転者の範囲や運転者の年齢条件、車両保険や保険会社のタイプ(通販型か代理店型か)など、さまざまな見直しポイントがあります。
すべてを見直すのは大変かもしれませんが、契約内容を確認しながら、本記事を参考にひとつひとつ行えば、保険料を抑えながら自分にあった補償内容にすることが可能です。
保険会社の見直しを検討している場合は、チューリッヒの自動車保険がおすすめです。
チューリッヒは通販型なので、代理店で加入するよりも保険料がリーズナブルになる可能性があります。インターネット割引や早期契約割引など、割引制度も多数用意しているため、補償内容を充実させながら保険料を抑えることも可能です。
運転者の範囲や、年齢条件、使用目的の変更は保険期間中でも変更できます。しかし「日常・レジャー」から「通勤・通学」に変わるなど、保険料が上がるケースでも、遅滞なく保険会社に伝える必要があることも覚えておきましょう。
資格:CFP
東証一部上場企業で10年間サラリーマンを務める中、業務中の交通事故をきっかけに企業の福利厚生に興味を持ち、社会保障の勉強を始める。以降ファイナンシャルプランナーとして活動し、個人・法人のお金に関する相談、北海道のテレビ番組のコメンテーター、年間毎年約100件のセミナー講師なども務める。趣味はフィットネス。健康とお金、豊かなライフスタイルを実践・発信しています。
契約途中でも、変更できるものもあります。
どの契約内容をどのように変えたいかが決まったら、保険会社に相談してみましょう。
代理店型の保険会社では、電話または店舗で相談が可能です。通販型は相談できないと思われがちですが、通販型でも電話相談が可能です。
※本記事の内容は特段の記載がない限り、チューリッヒの保険商品ではなく、一般的な保険商品の説明です。
※チューリッヒの自動車保険に関する内容について
本記事内で紹介しているチューリッヒの自動車保険に関する内容につきましては、ご契約の保険始期および契約条件によって、ご契約のお客さまに適用されない場合がございます。
必ずお客さまの保険証券、約款、重要事項説明書の記載などをご確認ください。
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