車両保険がいらないといわれる理由は？本当に必要か？

車両保険とは、任意保険である自動車保険の中の補償の一つで、契約している車が衝突や事故、いたずらなどの被害にあった場合の修理費用などを補償する保険です。

チューリッヒの自動車保険では、車両保険の具体的な補償内容は次のとおりです。

車両保険がいらないといわれる背景には、次のような理由が考えられます。

車両保険を付帯すると、保険料は上がります。少しくらいの傷なら修理しなくてもいいと考えている人にとっては、車両保険を付帯することで保険料が上がってしまうなら、車両保険は必要ないと思えるのでしょう。

車両保険に加入しているからといって、修理費用の全額が補償されるとは限りません。交通事故で車両が破損した場合に、損害賠償請求できる限度は事故時の車両時価額とされています。

たとえ修理費用に100万円がかかる場合であっても、自動車の時価額が50万円であれば、車両保険で補償される額は50万円までとなるのです。

車両保険の補償金額は車の時価額を目安に設定されます。中古車や新車登録から年数が経っている車の場合は時価額が低いため、補償金額も少なくなることから、車両保険はいらないと考える人も少なくありません。

チューリッヒでは初度登録年からの年月の経過によって市場販売価格相当額が算出できない車は車両保険を付帯することができません。

事故にあい、車両保険を使った場合、翌年度以降の等級が下がります。
車両保険を1回使うと、翌年度1等級下がる事故を「1等級ダウン事故」、翌年度3等級下がる事故を「3等級ダウン事故」といいます。

等級が下がると割引率が低くなります。

また各等級の割引率は、事故無の場合と事故有の場合との2種類に分類されており、車両保険を使った場合、事故の有無を表す「事故あり係数」が適用され、保険料の割引率が下がってしまいます。

「事故あり係数」が適用されると保険料の負担が大きくなります。
3等級ダウンの事故であれば、元の等級に戻るまでの保険料の値上がり分など、トータルで考えたときに、金銭的な負担が増えてしまうこともあります。

車両保険を使うと等級は下がる？

車両保険は基本補償に加えて、付ける・付けないということを契約者が選択します。
損害保険料率算出機構のデータ（2023年3月末）によると、車両保険の普及率（加入率）は46.6%になっています。

チューリッヒの自動車保険の契約者さまでみると、半数以上（54%）の方が車両保険を付帯しています。

車両保険の必要性が高いケース、必要性が低いケースをまとめました。

車両保険は、自分の車が損害を受けた場合にその修理費用や買い替え費用の補償が受けられる保険です。
貯蓄が十分にあり、修理や買い替えが必要になっても自己資金から支払える場合は、車両保険をつけないという選択もあります。

また、車両保険の補償額は時価額（車種・年式・グレード・初度登録年月、型式など）によって算出されます。
古い車の場合、時価額が下がっているため、十分な保険金額を設定できません。そのため車両保険が必要ないと考える人もいます。

中古車に車両保険はいらない？

古い車の場合、時価額が低くなるとご説明しましたが、チューリッヒでは初度登録年からの年月の経過によって市場販売価格相当額が算出できない車は車両保険を付帯することができません。

チューリッヒで車両保険を付帯できない場合がある車は以下のとおりです。

車両保険を付帯すると、保険料はその分高くなります。そして車両保険を使うと等級が下がったり、免責金額を設定していれば免責金額の支払いが発生したりします。

しかし、車両保険は追突など相手のある事故だけでなく、台風や洪水などの自然災害、当て逃げや盗難などで車が発見されないなどというときも補償してくれるものです。
ご自身の状況によって、車両保険の要・不要の判断は異なります。以下のポイントを参考に判断しましょう。

時価額の低い中古車や新車登録から年数が経っている車とは反対に、新車は時価額が高いため、補償金額も高く設定されます。車の修理費用が高額になった場合でも、車両保険でカバーできるので、付帯したほうが安心です。

修理費用の面だけなく、盗難や自然災害などの損害にあった場合でも保険金を車の購入資金に充てることができます。

新車には車両保険はいらないか必要か？

マイカーローンの返済中に大きな事故を起こしてしまうと、ローンの返済額に加えて多額の修理費が必要となります。
また、事故で全損して車を失ったとしてもローンの返済は免除されるわけではなく、別の車を買うことになれば、さらに新しい車の購入資金が必要になります。

車両保険を付帯していると保険金を残ったローンの返済に充てることもできます。ローン返済中は車両保険の必要性が高いといえるでしょう。

日常的に車を使用している人は、車両保険の必要性が高くなります。
たとえば事故により車が全損となっても、すぐに車を買い直さないと生活が不便になるような方も車両保険が必要だといえるでしょう。

自家用車以外の交通手段が限られる地域にお住まいの場合なども必要性は高くなります。

「地震・噴火・それらによる津波※」については補償を受けることができませんが、車両保険では台風や集中豪雨による洪水などの自然災害で車に生じた損害は補償対象となります。

氾濫が起こりやすい河川の付近に住んでいる方などは、車両保険の加入を検討することをおすすめします。

• ただし、チューリッヒでは地震や噴火、津波による損害であっても補償を受けられる特約「地震等による車両全損一時金特約」（正式名称：地震・噴火・津波による車両全損時一時金支払特約）を付帯することが可能です。
  「地震等による車両全損一時金特約」は、「ワイドカバー型(一般条件)」をご契約の場合に付帯いただけます。

チューリッヒの地震等による車両全損一時金特約について詳しくはこちら

チューリッヒの場合、広範囲の事故が補償される「ワイドカバー型（一般条件）」、限定された事故のみ補償される「限定カバー型」に加え、車両が修理できない全損とみなされた場合のみ補償する「全損のみカバー型」の3種類から選べます。

それぞれの補償内容を確認してみましょう。

チューリッヒの場合、車両保険の「ワイドカバー型（一般条件）」は、ほとんどの車両事故が補償の対象になりますが、その分、「限定カバー型」より支払う保険料は高くなります。

ブロック塀や電柱にぶつけてしまったといった自損事故や、車にぶつかった相手が不明な「当て逃げ」、前走車や対向車などが跳ね飛ばした小石で車体やフロントガラスにキズがついた「飛び石によるキズ」も補償対象となります。
地震、噴火、津波によって生じた損害は対象外です。

多くの場合、相手の不明な「当て逃げ」や単独の自損事故については補償されません。「ワイドカバー型（一般条件）」に比べ補償の範囲が狭いため、保険料が割安に設定されています。

補償される事故の種類は「ワイドカバー型（一般条件）」と同様ですが、「全損^※」の事故のみ保険金が支払われます。「全損」とみなされない「分損」の場合は保険金が支払われないため、「ワイドカバー型（一般条件）」や限定カバー型と比較すると、保険料が最も安くなるタイプです。

チューリッヒの車両保険の場合、「ワイドカバー型（一般条件）」で補償されない主なケースは以下です。

車両保険の補償範囲は、車両保険のタイプにより異なります。
詳細は保険会社により異なりますので、しっかり補償範囲を確認するようにしましょう。

チューリッヒの車両保険について詳しくはこちら

チューリッヒでは、車両保険の付帯を条件にご検討いただける特約があります。さらに充実した補償にしたい方はご検討ください。

車両保険の「免責ゼロ特約」は、事故によりご契約のお車を修理する場合、修理費用から免責金額（自己負担金）を差し引いた金額が保険金として支払われます。

免責ゼロ特約を付帯することで、ご契約期間中1回目の事故に限りこの免責金額をなしにすることができます。 7等級以上のみが付帯できます。

チューリッヒの車両保険の「免責ゼロ特約」について詳しくはこちら

車内身の回り品特約は、衝突、接触など偶然な事故によって、ご契約のお車の車内やトランクに積んでいた身の回り品に生じた損害を補償します。

チューリッヒの「車内身の回り品特約」について詳しくはこちら

車代車提供特約は、両保険金をお支払いする事故で、ご契約のお車が修理または買替えのために代車を使用することが必要となった場合に、チューリッヒが代車を手配・ご提供する特約です。

チューリッヒの「代車提供特約」について詳しくはこちら

地震等による車両全損一時金特約は、車両保険では補償されない、地震・噴火・津波によってご契約のお車に損害が発生し全損となった場合に、一時金として50万円を記名被保険者にお支払いする特約です。

※1 「全損」について本特約独自の定義があります。
※2 車両保険金額が50万円未満の場合は、車両保険金額と同額をお支払いします。

チューリッヒの「地震等による車両全損一時金特約」について詳しくはこちら

車両保険は、事故や災害などで自分の車が損傷したときなどの修理費用や買い替え費用を補償する保険です。
車両保険が不要か必要かは、車の使い方、貯蓄の状況、自然災害のリスクが高い地域に住んでいるのかなど自分自身の状況に合わせて判断する必要があります。

車両保険を付帯すると保険料は高くなりますが、車両保険は相手がわかる事故だけでなく、盗難や相手が不明の当て逃げまで補償してくれる「ワイドカバー型（一般条件）」、の付帯も検討することをおすすめします。

※記載の情報は、2024年9月27日時点の内容です。