車両保険は必要？車両保険を付帯しない（いらない）ケースは？

「車両保険」は「自分の車が傷ついたり破損したりしたときに補償を受ける保険」であり、対人賠償などの備えよりもその必要性についてじっくり考えてみることが少ないかもしれません。

車両保険のメリット・デメリットを踏まえ、付帯すべきかどうかの判断をすることが重要です。

本記事では、車両保険の必要性についてご説明します。車両保健の付帯を必要としない（いらない）ケースはあるのかもご説明します。

当然のことですが、保険に入るのにはお金がかかります。保険料の負担が増えることに加え、車の年式が古くなるにつれて車両保険を付けなくなる傾向があるようです。小さな故障であれば、その修理にかかる費用より、保険料のほうが高くなってしまうことなども、車両保険への加入率を下げている原因だと言えます。

車両保険をおすすめしたい方

車両保険の付帯をおすすめしたいのは、次のような方々です。

・新しい車を買ったばかりの方
「新車」を買った方は車両保険を付けることをおすすめします。
新車の場合は中古車に比べて高額となるため、ローンを組んで購入することが多くなります。

たとえばローンの返済中に大きな事故を起こしてしまうと、ローン返済に加えて多額の修理費が必要となります。また、事故で全損して車を失ったあと、ローンの一括返済をしなければならなかったり、別の車を買うことになれば、さらに新しい車の購入代金が必要になったりします。車両保険を付帯していると、残ったローンの返済に充てることもできるので、ローン返済中は車両保険を付帯しておくのがおすすめです。

・免許を取りたての方
免許を取ったばかりの方は、まだ運転に馴れておらず、ベテランドライバーに比べて事故を起こしてしまう確率が高いものです。免許を取得して初めて自分の車を持つという方は、念のため車両保険を付帯しておくとよいでしょう。

・運転に不慣れな方
運転に不慣れな方も、免許を取りたての方と同じく、事故を起こしてしまう可能性が高いと考えられます。駐車や車線変更が苦手、高速道路の運転にまだ慣れていない、といった方は、車両保険を付帯しておくと安心です。

車両保険に加入する際には、まず「車両保険金額」を決定する必要があります。これは、保険金の「支払限度額」のことです。

車両保険金額は自由に金額を設定するのではなく、車の型式（例：ABC001）や初度登録年月（例：平成26年10月）によって選べる範囲（例：120〜150万円）が決められています。チューリッヒの場合は、その保険金額の範囲から5万円刻みで保険金額を選ぶことができます。

車両保険金額をいくらにしようか迷った際には、車両本体価格とカーナビなどの付属品（オプション品）の合計金額を保険金額の目安とすることが多いです。

「盗難」や「当て逃げ」などのトラブルも車両保険でカバーされますが、「車両保険に入っていれば、車両に関するどんなトラブルでも補償される」というわけではありません。車両保険は補償内容により大きく２つのタイプがあります。検討している車両保険の補償内容をよく確認しましょう。

車両保険の2つのタイプ

名称は各保険会社によってさまざまですが、車両保険は大きく「一般型」と呼ばれるタイプと、「限定型（エコノミー型）」などと呼ばれ、一般型より補償の範囲が限定されるタイプの２つがあります。

・一般型

補償の範囲が広い車両保険です。その分、限定タイプより支払う保険料は高くなります。壁や電柱にぶつけたといった自損事故や、車にぶつかった相手が不明な「当て逃げ」、車に傷をつけてしまう「飛び石」についても補償されるものです。詳細は保険会社により異なりますので、しっかり確認するようにしましょう。

※チューリッヒにおいては、「車両保険ワイドカバー型（一般条件）」がこれに当てはまります。車両保険の詳細はこちら

例えば、ガードレールを擦ってしまうような単独の事故や、当て逃げをご心配される方には、補償範囲が広い「ワイドカバー型」をおすすめします。

・限定（エコノミー）型

一般型よりも、補償の範囲が狭い車両保険です。多くの場合、相手の不明な「当て逃げ」や単独の自損事故については補償していません。こういった限定タイプを選ぶことにより、車両保険金額を低くせずに保険料を節約することができます。

※チューリッヒにおいては、「車両保険限定カバー型」がこれに当てはまります。車両保険の詳細はこちら

一般型と限定型、どちらのタイプを選ぶべき？

保険料を抑えることも気になりますが、実際車両のトラブルが起こったときに役に立たなければ意味がありません。車両保険は思いもしない災難に備えることができる保険です。補償内容をしっかり確認し、ご自身の所有する車の状態やリスクを考慮して選ぶことが大切です。

チューリッヒの場合は、車両保険とセットで付けることができる、オプション補償をご用意しております。

ここでは「車内身の回り品特約」と「代車提供特約」の2つの特約をご紹介します。

車内身の回り品補償特約

ご契約のお車に積載中のゴルフバッグやカメラなどの身の回り品が、事故により破損したり、盗まれたりした場合の補償です。

保険金額を上限に、身の回り品の時価額または修理費のいずれか低い方から5,000円の自己負担額（免責金額）を差引いた金額をお支払いします。

代車提供特約

ご契約のお車が事故によって修理、または買替えが必要になり、かつ、被保険者が代車を使用することが必要となった場合に、代車を手配しご提供する特約です。

• 車両保険で補償される事故に限ります。
• ご提供する代車は原則として、排気量が1,500CCクラス以下の国産の自家用小型乗用車、または自家用軽四輪乗用車および当社の指定修理工場から貸し出される自動車となります。
• ご契約のお車が、自家用普通乗用車、自家用小型乗用車または自家用軽四輪乗用車の場合に付けることができます。

事故にあい、車両保険を使った場合、保険料を定める際の「等級」が下がります。等級が下がると保険料が高くなってしまうため、車両保険の使い方には少し注意が必要です。

車両保険を利用した１件の事故で、１等級下がる事故です。

車両保険を利用した1件の事故で、3等級下がる事故です。

※3等級ダウン事故は、1等級ダウン事故、ノーカウント事故以外の事故が対象となります。

※原則車両保険を使う場合はノーカウント事故に該当しません。

事故を起こしても等級が変わらない事故です。

例：

停車中に他人の車に衝突され、相手方の保険で車を修理した
人身傷害保険事故のみが支払われた事故
弁護士費用等補償特約のみが支払われた事故
など

自分に過失のない事故の場合、相手の保険で補償されるため、自分の保険を利用しなくていい場合があります。このような事故を、等級の決定に影響しない事故として、「ノーカウント事故」と呼びます。

「事故あり係数適用期間」にも影響がある

同じ等級でも、保険の利用履歴によって、保険料に差が出る場合があります。事故を起こし自動車保険を利用した人は「事故あり」、事故がなかった、あるいは保険の利用がなかった人は「無事故」に分類され、それぞれ保険料の割引率が違うのです。「事故あり」の場合、割引率が低くなります。このときの計算に使われるのが「事故あり係数」です。

「1度事故を起こすと、いつまで事故ありの割引率になってしまうのだろう？」というのが気になるところですが、1等級ダウン事故の場合は1年、3等級ダウン事故の場合は3年となります。重ねて事故を起こしてしまうと、最大6年まで適用期間が延びてしまうため、注意が必要です。

1等級ダウン事故の場合

翌年度の契約から1年間、「事故あり」の等級が続きます。

相手がいる事故で、自分の車がなんらかの損害を受けたとします。この事故が相手の過失のみによるものだった場合、相手の保険で損害が補償されるため、あなたの保険を使う必要はありません。相手の保険金だけで故障した車を修理することができます。

ところが、自分にも過失があった場合には、その過失分が自己負担になってしまいます。このとき、過失の割合を数値化したものが「過失割合」です。過失割合は、賠償額などの計算に利用されます。

自動車事故の過失割合とは

車両保険に入っていないと、自分の過失分はすべて自己負担に

では、もしあなたが車両保険に入っていない場合について考えてみましょう。車両同士の事故であり、過失割合が「相手6」：「自分4」、自分の車の修理金額が100万円だったとします。修理費の計算方法は、以下の通りとなり、自己負担は4割の40万円となります。

なお、契約している保険金の上限までであり、それを超える分は自己負担です。また、「免責金額」を設定している場合については、免責金額内の金額は自己負担となります。

車両保険の「免責」とは

「免責金額」とは、保険を契約する際に設定する「自己負担額」です。

上記の例では、40万円が自己負担であり、もし免責金額の設定がなければ、40万円はすべて保険で補償されるものとなります。

ですが、保険に加入する際「免責金額」を設定していると、その40万円のうちの免責金額分はご自身で支払わなければなりません。免責金額が5万円であれば、その5万は自分で支払い、残りの35万円は車両保険により補償されることになります。

もし修理費が3万円であった場合、免責金額の5万円を下回るため、車両保険による補償は0円です。自分自身で3万円の修理費を支払います。

免責金額を設定すると、修理費の自己負担がほぼ必ず発生することになります。先ほども触れたように、免責金額を設定すれば保険料を安くすることができるからです。

「保険料を抑え、修理費が高額になってしまうような場合だけに備えたい」「少額であれば保険は利用せず修理したい」という場合は、免責金額を高く設定します。逆に、「月々の保険料が高くなってもいいので、保険を使う際の自己負担額を安く（0円に）したい」場合は、「免責0（ゼロ）特約」を付帯することで、一定の条件の場合に自己負担額を0円にすることができます。

チューリッヒには一定の条件でこの免責金額（自己負担額）を0円にする「免責ゼロ特約」もご用意しております。

免責ゼロ特約をつけていない場合の
免責金額（自己負担額）

免責ゼロ特約をつけた場合の
免責金額（自己負担額）

※1〜6等級の場合、免責ゼロ特約はつけることができません。

免責ゼロ特約には2つの種類があり、車両保険が「ワイドカバー型」か「限定カバー型」かによって、お選びいただける種類が異なります。

相手がいない事故のことを「自損事故」と言います。たとえば、自宅にある駐車場での事故。車を駐車場から出そうと思って自宅の塀にぶつけてしまったら、車の修理が必要です。この場合、車を修理するために保険は使えるのでしょうか。

自損事故は、車両保険でなければ補償されない

こういった自損事故での損害は、車両保険でなければ、補償されません。「物の損害だから『対物賠償保険』が使えるのでは？」と思われるかもしれませんが、対物賠償保険は他人の所有物が対象で自分の所有物には適用されないのです。

また、車両保険であっても、一般型と限定型では補償の範囲が異なるため、注意が必要です。保険会社によりますが、自損事故は一般型でなければ補償が受けられない場合が多いため、契約の際にはしっかり確認するようにしましょう。

「等級」の維持を考えて車両保険を利用する

『事故にあって車両保険を使うと等級は下がるの？』でもお伝えしたように、車両保険を利用すると翌年の等級は下がります。かといって、「どんな損害でも車両保険を利用しない」ということでは、車両保険に加入していた意味がありません。修理費と今後の保険料を比較し、車両保険を利用するかどうかを決めるようにしましょう。

大きな事故により車が全損した場合、車を修理しなくても車両保険を受け取ることができます。全損の場合、支払われる金額は「車両保険金額」の全額であり、その保険金で車を修理するか、修理せずに手放すか、あるいは買い換えるかなどの行動は、車の所有者の自由です。

なお、保険に関して「全損」という言葉には「車が修理できないほど壊れてしまった」という意味以外の意味もあります。

「全損」のふたつの意味

• 物理的全損
  修理が不可能なまでに壊れた状態を言います。
• 経済的全損
  修理金額が自動車の時価額を上回る場合を指します。同じ車種、同じ年式、同じグレードの車を購入するほうが、修理するより安い場合です。この場合は修理するだけ損をしてしまいます。
  （車の時価額よりも安い修理費で修理できる場合は、「分損」と言います）

また、盗難にあい、その車が発見できない場合も、時価相当の損害と考えられ、「全損」となります。盗難の被害で保険金を受け取り、その後盗難された車が戻ってきた場合には、車は手放さなければなりません。ただし、一定期間内に限り、保険金との引き換えで自分の車を引き取ることができます。

車両保険以外にも受け取れるお金

全損の場合、車両保険の全額を受け取ることができますが、それ以外にも「臨時費用」として、車両保険金額の5〜10％程度が上乗せされます。この割合や保険金の上限金額は保険会社によって異なりますので、事前に確認するようにしてください。

また、それぞれの保険会社が用意している「特約」を付けることで、さらに自己負担額を減らすことも可能です。例としては、新車特約、買い換え時の費用に関する特約、代車（レンタカー）費用特約などがあります。

バイク保険にも、自動車保険と同じように車両保険を付帯することができます。ただし、バイクの場合には修理にかかる費用が比較的少なく済むことが多いようです。

• バイクが必要不可欠な生活状況でまとまった金額の貯金は難しい
• バイクが高額で、修理にもお金がかかる可能性が高い

このような場合には、バイク保険にも車両保険を付帯することを考えてみましょう。バイク保険の車両保険は取扱いのない保険会社も多いため、加入したい方は事前に確認するようにしてください。

チューリッヒではバイクのための車両保険があります。他の車との衝突・接触事故が起きたとき、ご契約の二輪自動車の損害に対する補償です。車両保険の詳細はこちら。