新車には車両保険はいらないか必要か？加入率について

新車に車両保険の付帯はいる？いらない？

新車に対して車両保険に加入したほうがよいかは状況によって異なります。新車購入時に加入したほうがよいケースとして以下があげられます。ご自身の状況と照らし合わせて、当てはまる場合は車両保険への加入を検討してみましょう。

ローンで購入した場合

• 車が使えなくなったときに車の再購入が必要な場合
• 車両価格や修理費が高い車を購入する場合
• 災害リスクが高い地域に居住している場合

それぞれについて詳しくご説明します。

ローンで購入した場合

新しい車をローンで購入した場合は、車両保険の加入をおすすめします。もし車両保険に入っていない状態で事故を起こした場合「車は廃車になり、ローンだけが残る」ということがあるかもしれません。車両保険に加入することで、事故で車が破損した際に、車両保険でローンの返済に備えられます。

もし残価設定クレジットなどを利用して車を購入していた場合は、ローン残高を一括で払わなければいけない可能性があります。事故後の車のローン返済に備えて、車両保険に加入しておくと安心です。

車が使えなくなったときに車の再購入が必要な場合

全損事故などで車が廃車になった場合に車をすぐ再購入する必要があれば、車両保険に加入したほうがよいかもしれません。たとえば、通勤で車を使用している方や、車がないと生活に支障がある方は、事故後もすぐに車が必要になることが多いです。車が使えなかったときに再購入する資金の備えとして、車両保険の加入を検討しましょう。

車両価格や修理費が高い車を購入する場合

車両価格が高い車は、修理費も高額になりやすい傾向があります。修理費が高いことにより車を手放す選択をしなければならないケースもあるかもしれません。車両保険に加入することで、高額な修理費に備えられるので、事故や故障の際も安心です。

災害リスクが高い地域に居住している場合

台風や洪水などの災害リスクが高い地域では、災害による車への損害に備えたいと考える方も少なくありません。車両保険では、台風や洪水による車への損害が補償対象になります。具体的に補償される災害は以下のとおりです。

地震や、地震が原因で発生する損害は原則として車両保険の補償対象外になるため、注意が必要です。チューリッヒの場合は、ワイドカバー型の車両保険に付けられる「地震等による車両全損一時金特約」で地震による損害に備えられます。

車両保険の必要性についてはこちら

チューリッヒの車両保険の加入率

※当社での車両保険の加入率（2023年12月当社調べ）
※全損のみカバー型は0.4%

上図のとおり、チューリッヒの自動車保険をご契約のお客さまの半数以上の方が車両保険に加入しています。過半数の人が、車の事故・故障・トラブルに備えて、車両保険を活用していることがわかります。

新車の車両保険を安く抑えるポイント

車両保険に加入すると、保険料が多少高くなってしまうことがあります。「事故や車の買い替えに備えて車両保険に加入したいけれど、保険料はできるだけ安く抑えたい」と考える方も多いでしょう。

車両保険は、補償範囲を変えたり免責金額を設定したりすることで保険料を安く抑えることが可能です。具体的にどのようにしたら保険料を安く抑えられるのか、ポイントをご説明します。

限定カバー（エコノミー）型を選択する

車両保険は補償範囲が2種類あります。保険会社によって名称は異なり、チューリッヒでは「ワイドカバー型」「限定カバー型」と呼んでいます。

限定カバー型は補償範囲が限られているため、ワイドカバー型よりも保険料が安いことが特徴です。ただし、車両保険を選ぶときは、必要な補償範囲が含まれているかも重要なポイントです。

ワイドカバー型と限定カバー型の、それぞれの補償範囲を見てみましょう。

ワイドカバー型はほとんどの車両事故が補償されるのに対して、限定カバー型は当て逃げや車以外との接触事故などが補償対象外となります。

補償範囲を理解したうえで、限定カバー型を選んで保険料を安く抑えることもひとつの選択です。

免責金額を設定する

車両保険には免責金額（自己負担金額）を設定することが可能です。保険金は損害額から免責金額を差し引いて支払われるため、免責金額を設定していた場合、月々の保険料を安く抑えられます。

設定できる免責金額の選択肢は、保険会社や契約内容によって異なります。チューリッヒの場合は適用の等級と車両事故の回数によって免責金額が変わります。以下の表で詳細を見ていきましょう。

たとえば「15等級」で「修理費用が50万円」の場合「免責金額5万円」を差し引いた「45万円」が保険金として支払われます。

免責金額を設定すると事故の際の自己負担額は増えますが、その分保険料を抑えられます。月々の保険料を抑えたい方は、免責金額の設定も検討しましょう。

車両保険金額を下げる

「車両保険金額」とは、事故の際に車両保険の補償で受け取れる保険金の支払い限度額のことです。車両保険加入時に車両保険金額を決める必要があり、金額を下げることで保険料が安くなることがあります。

車両保険金額は自由に金額を設定するのではなく、車の型式や初度登録年月によって範囲が決められています。チューリッヒでは5万円単位で車両保険金額の選択が可能です。

新車の車両保険金額は、車体の本体価格に付属品（オプション）と消費税を足した金額が目安になります。

なお、車を購入してから2年、3年が経つと車の車両保険金額も下がってきます。

車両保険金額を下げると事故の際に受け取れる保険金も少なくなるため、金額を下げる際は慎重に検討しましょう。

車両保険の見直しをするおすすめのタイミング

車両保険に加入すると月々の保険料が高くなるからこそ、見直しのタイミングを押さえて損をしないようにすることが大切です。

どのようなタイミングで見直したらよいかを詳しくご説明します。

ローンを完済したとき

「新車購入時に車両保険に加入したほうがよいケース」の章でご説明したように、車両保険の保険金はローンの返済に充当できます。ローンを完済したあとであれば「事故後に車が廃車になり、ローンだけ残る」ということはなくなります。ローンを完済したときは、車両保険の必要性をあらためて検討してみましょう。

車両の保険金額が下がったとき

車両保険は、車の時価額によって算定されます。車の年式が古くなると時価額が下がるため、車両保険の補償金額も下がっていきます。車両保険の上限が貯金で賄える金額であれば、車両保険を付けなくてもよいかもしれません。たとえば、以下のケースがあげられます。

ただし、貯金額の用途などは家庭によって異なるため、必ずしも車両保険が不要とは限りません。あくまでも見直しを検討する一例として参考にしてみてください。

新車割引がなくなったとき

新車購入時は新車割引の適用により保険料が割引されている場合があります。新車割引がなくなると保険料が高くなるため、家計への負担を抑えるために車両保険も見直してみましょう。車両保険を解約するのではなく「限定カバー型に変える」「免責金額の見直す」などの方法で保険料の調整も可能です。

新車購入時の車両保険は必要に応じて加入する

新車を購入した際には、自動車保険の加入と併せて車両保険への加入も検討してみましょう。車両保険は、新車をローンで購入した場合など、必要に応じて加入することが大切です。今回ご説明した「車両保険に加入したほうがよいケース」を参考に、ご自身の状況と当てはめて参考にしてみてください。

保険料をできるだけ安く抑えたい方は、免責金額の設定や、保険会社自体を見直すこともおすすめします。チューリッヒの自動車保険はダイレクト型なので、代理店型の自動車保険よりも保険料が安くなることが多いです。

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