新車に車両保険は必要？いらない？加入率や保険金額の決め方

新車購入時に車両保険の付帯は必要か

車両保険とは、事故や災害によって車が損害を受けた際や盗難被害にあった際に、修理費用や車の買い替え費用を補償する保険です。

新車を購入して任意保険を契約するとき、車両保険を付けるべきかどうか迷う方も多いでしょう。
新車であっても、車両保険を付けるべきとは必ずしも言い切れず、必要性は車の購入方法や使用状況、家計の状況など個人によって異なります。

また、車両保険には複数の補償タイプがあり、保険金額の設定も可能なため、自分の状況や車の価値にあわせて適切な内容を選ぶことが大切です。

車両保険の加入率

車両保険の必要性を検討する際に、ひとつの判断材料になるのが加入率です。

新車に限定した加入率ではありませんが、損害保険料率算出機構のデータ（2024年3月末）によると、すべての車種における車両保険の普及率（加入率）は47.2％、自家用普通乗用車に限定すると64.0％※となっています。
※参照元：損害保険料率算出機構「自動車保険の概況 任意自動車保険 用途・車種別普及率表（2024年3月末）」（P108〜109）2024年3月末

また、チューリッヒの自動車保険をご契約のお客さまの半数以上の方が車両保険に加入しています。特に、補償範囲が広い「ワイドカバー型」を選ぶ方が多くなっています。

※当社での車両保険の加入率（2023年12月当社調べ）
※全損のみカバー型は0.4%

チューリッヒの車両保険はこちら

新車に対して車両保険に加入するメリット

新車での車両保険への加入は、高額になりがちな修理費や買い替え費用に備えられたり、全損の際に保険金を自動車ローンの返済に充てられたりと、万が一の際の助けとなることがメリットです。

高額な修理費・買い替え費用を補償できる

新車は中古車と比較して車両価格が高く、事故で大きな損傷を受けた場合の修理費や買い替え費用も高額になりがちです。特に、近年では部品代や人件費、電気代の高騰により修理代が上昇傾向にあります。
車両保険に加入していれば、こうした出費を保険でカバーできるため、万が一のときも経済的な損失を抑えられます。

保険金をローンの返済に充てられる

ローンや残価設定クレジットで新車を購入した場合、たとえ車が全損しても支払いは続きます。特に残価設定クレジットでは、ローンの返済に加えて残価分の支払いも発生するケースがあり、経済的な負担が大きくなる可能性があります。

車両保険に加入していれば、保険金をローン返済や残価の支払いに充てることが可能です。ただし、支払われる保険金額によっては、ローン残高のすべてをカバーできない場合もあります。

盗難やいたずらによる被害に備えられる

新車を含め年式の新しい車には、盗難被害にあうリスクがあります。
盗難被害にあうと、車が使えなくなり日常生活に支障が出るだけでなく、車両が見つかったとしても損傷が激しい場合も考えられるでしょう。

車両保険は事故だけでなく、盗難やいたずらによる被害も補償の対象です。
チューリッヒでは、盗難された車が見つからなかった場合は全損として保険金が支払われます。

車の盗難は車両保険で補償される？

新車に対して車両保険に加入するデメリット

車両保険への加入には、保険料が高額になりやすいなどのデメリットもあります。車両保険に加入するかどうかは、デメリットも把握したうえで判断しましょう。

保険料が高額になりやすい

新車は車両価格が高いため、設定される保険金額も高くなります。さらに、車両保険の補償範囲を広げるほど年間保険料も上がります。
その結果、保険料が家計の負担となる場合があります。

保険を使うと等級が下がり、翌年以降の保険料が高くなる

事故などにより車両保険を使って保険金を受け取ると、翌年以降の等級が下がり、保険料が高くなります。新車の場合、小さなキズの修理でも保険の利用を考えるかもしれませんが、長期的に見ると修理費用を自己負担するより出費が大きくなる場合があります。

加入後に車両保険を使うかどうかは、修理費の見積りを確認したうえで検討しましょう。

新車購入時に車両保険を付帯しないとどうなる？

車両保険に加入していない状態で事故や盗難にあった場合、どのようなリスクがあるのでしょうか。新車購入後に起こり得るリスクの具体的なケースと、車両保険の有無による違いをご説明します。

ケース1. 納車1ヵ月で他車に追突し、修理費が90万円かかった

ケース2. 400万円で購入した車が納車半年で盗難被害にあった

ケース3. ローンで購入した車が事故で廃車になった

新車購入時に車両保険の加入をおすすめするケース

以下のケースでは、新車に対して車両保険に加入することをおすすめします。

• 自動車ローンや残価クレジットで車を購入した
• 車両価格や修理費が高い車を購入した
• 車が全損した際に再購入が必要
• 盗難リスクの高い車を購入した
• 自然災害のリスクが高い地域に住んでいる

ローンや残価クレジットで車を購入した場合、車両保険に入っていない状態で事故を起こすと、「車は廃車になりローンだけが残る」といった状態になるリスクがあります。さらに、車の買い替えにローンを利用する場合は、自動車ローンの返済が重複し、家計を圧迫する可能性もあります。

また、盗難リスクが高い車種の場合や、災害リスクの高い地域に住んでいる場合は、盗難や台風、洪水、火災などの被害にあった際にも補償を受けられる車両保険への加入がおすすめです。

新車購入時に車両保険に加入しなくてもよいケース

使用状況や家計の事情によっては、車両保険に加入しなくても経済的リスクをカバーできるケースもあります。以下のケースに当てはまる場合は、車両保険に加入しなくてもよいでしょう。

• 車の修理や買い替え費用を賄える貯蓄がある
• 車両価格の低い車を購入する

事故を起こしていない間の保険料の負担や、保険金を受け取ることによる保険料の増額を考えると、保険に加入せずに貯蓄で修理費などを支払うほうが合理的な場合もあります。自己資金の状況や車の価値によって、車両保険に加入するかどうかを判断することが大切です。

新車に車両保険を付けられないケース

新車の場合でも、保険会社や車の種類、契約内容によっては車両保険を付けられないことがあるため、確認しておきましょう。

たとえばチューリッヒでは、以下の場合は車両保険を付けられません。

• 一部メーカ―の車
• 発売されたばかりの車
• 車両保険金額が1,500万円※1を超える車
• 初度登録年月からの年月の経過によって市場販売価格相当額が算出できない車
• 3等級以下で契約する場合
• 初めて契約する場合などに適用される6等級で、年齢条件を限定せず契約するとき（6A等級での契約）※2

※1 用途車種が自家用普通乗用車および自家用小型乗用車の場合となります。上記2車種以外の場合は1,000万円を超える車とします。
※2 初度登録年月から保険始期が1ヵ月以内の場合など例外的に付帯可能な場合があります。

車両保険について詳しい説明はこちら

車両保険の加入要件は、保険会社によって異なります。これらの条件に該当する車を購入予定の場合は、加入を検討している保険会社の規定を確認しておきましょう。

新車の車両保険金額の決め方

車両保険金額とは、事故の際に車両保険の補償で受け取れる保険金の支払い限度額のことです。
車両保険金額をいくらにするかは、初度登録年月および型式をもとに、保険会社が定める上限額と下限額の範囲から自分で設定できます。
新車の車両保険金額は、車体の本体価格に付属品（オプション）と消費税を足した金額を目安に設定します。

車両保険金額の目安はいくら？決め方や計算方法

新車で車両保険に加入しながら保険料を抑えるポイント

車両保険に加入すると、保険料が高くなることもありますが、補償範囲の変更や免責金額の設定によって、保険料を抑えることも可能です。

• 限定カバー（エコノミー）型を選ぶ
• 免責金額を設定する

限定カバー（エコノミー）型を選ぶ

車両保険は、補償範囲によって大きく2つのタイプに分けられます。保険会社によって名称は異なり、チューリッヒでは「ワイドカバー型」「限定カバー型」と呼びます。
限定カバー型は補償範囲が限られるため、ワイドカバー型よりも保険料が安いことが特長です。

保険料を抑えたい場合は限定カバー型を選ぶのもひとつの手段です。ただし、保険料の安さだけでなく、必要な補償範囲が含まれているかを踏まえて選ぶことが大切です。

車両保険のエコノミー型と一般型の違い

免責金額を設定する

免責金額とは、自己負担額のことです。保険金額は、損害額から免責金額を差し引いて支払われるため、免責金額を設定している場合は月々の保険料を抑えられます。

設定できる免責金額の選択肢は、保険会社や適用される等級によって異なり、チューリッヒの場合は以下の2つのパターンから選べます。

免責金額を設定すると事故の際の自己負担額は増えますが、その代わりに保険料を抑えられます。

免責とは？車両保険の免責金額や免責5万円の意味

車両保険金額を下げる

車両保険の保険金額は、車の型式や初度登録年月によって設定できる範囲が決まっています。この範囲内で保険金額を低めに設定すれば、保険料を抑えられます。
ただし、車両保険金額を下げると事故の際に受け取れる保険金も少なくなるため、慎重に判断しましょう。

なお、チューリッヒでは5万円単位で車両保険金額を選択できます。

車両保険金額の目安はいくら？決め方や計算方法

新車購入後に車両保険を見直すタイミング

車両保険に加入すると月々の保険料が高くなるため、適切なタイミングで見直すことが大切です。

どのようなタイミングで見直したらよいかを詳しくご説明します。

ローンを完済したとき

ローンを完済すると、万が一事故で車が廃車になっても、ローンだけが残る事態は避けられます。
ローンを完済したときは、車両保険の必要性をあらためて検討してみましょう。

車両の保険金額が下がったとき

車両保険の保険金額は、車の時価額によって算定されます。新車購入時は車両の購入価格に近い保険金額を設定できますが、車の年式が古くなるにつれて車の時価額が下がるため、車両保険金額も下がっていきます。

受け取れる保険金額の上限が、貯蓄で賄える金額になったときは、車両保険を見直すひとつの目安です。

新車割引がなくなったとき

新車購入時は、新車割引の適用により保険料が抑えられている場合があります。新車割引が適用されなくなると、そのぶん保険料が高くなります。家計への負担が増えるこのタイミングで、車両保険を見直すのがおすすめです。
車両保険を解約するのではなく「限定カバー型に変える」「免責金額を見直す」などの方法で保険料を抑えることも可能です。

新車購入時は必要に応じて車両保険に加入しよう

新車は車両価格が高額なことが多いため、事故や盗難、自然災害により被害を受けると、経済的な負担が大きくなります。

車両保険に加入していれば、修理費用や全損時の買い替え費用、さらに全損後のローン返済にも備えられます。購入した新車に安心して乗り続けるためにも、車両保険への加入がおすすめです。

保険料が負担になる場合は、補償プランの見直しや免責金額の調整などにより、負担を抑える方法もあります。補償内容を充実させたまま保険料を抑えたいときは、通販型（ダイレクト型）の自動車保険を選ぶのも選択肢のひとつです。

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