自動車保険の乗り換え（切り替え）はどうすればいいの？

自動車保険の乗り換え（切り替え）を検討している方の主な理由は「保険料をもう少し安くしたい…」ということではないでしょうか？自動車を保有していれば、ガソリン代、駐車場代、メンテナンス代、車検代など多くの維持費がかかります。「自動車保険料」の家計に占める負担も大きなものでしょう。
最近の自動車保険はリスク細分型と呼ばれ、年齢や車種、走行距離などによって各保険会社が細かく保険料を設定しているため、補償内容、条件が同じでも保険料に差が出ることがあります。
自動車保険の乗り換えは、手続きが面倒くさそうと思っている方もいらっしゃるでしょう。本記事では自動車保険の乗り換えを検討中の方のために、知っておくべきことをまとめてご紹介します。

前述したように自動車保険の年間保険料は、同じ補償内容、条件であっても保険会社によって違いが出るため、自動車保険の乗り換え（切り替え）を検討することは自動車ユーザーとして賢い選択でしょう。自動車保険の乗り換えには、以下のようなメリットがあります。

現在の自動車保険は細かい条件を考慮して保険料に反映させるしくみとなっています。補償内容は同じでも保険会社によって保険料に差が出るということは多いものです。補償内容と保険料のバランスを含め、自動車保険を見直すことによって、今よりも保険料が安くなる場合があります。また保険会社によっては新規・乗り換えキャンペーンを行っていることもあるので、活用できれば保険料の割引や特典を得ることもできるでしょう。

自動車保険の特約は保険会社によって異なり、多岐にわたります。たとえば、示談交渉をするときの弁護士への報酬や訴訟費用などの損害を補償する弁護士費用特約や、ペット愛好家向けの特約を用意している保険会社もあります。自分に必要な特約が用意されている保険会社を選ぶことで、より自分に合った自動車保険にすることができます。

自動車保険会社が提供するロードサービスは、無料レッカー距離の長さや応急処置の無料回数、帰宅・宿泊費用の限度額など、保険会社ごとに違いがあります。

チューリッヒではガス欠時の給油作業、キーの閉じ込みなどの応急処置の時間が無制限など、些細なカートラブルでの安心に加え、ペット愛好家にうれしい、ペットホテル費用（1泊分）、およびペットホテルまでの交通費をお支払いするペットケアサポートなど特徴あるロードサービスを用意しています。
チューリッヒのロードサービスはこちら

自動車保険は年齢条件によって保険料が異なります。若年層ほど事故を起こすリスクが高いと考えられているからです。保険料をリスク細分型という考えをもとに細かく設定している保険会社もあるので、年齢条件が変われば保険料が大きく変わる可能性があります。
チューリッヒの場合4つの年齢区分を設け、リスクに応じた合理的な保険料を算出しています。

上記のように区分され、年齢に制限をかけない全年齢補償は最も保険料が高くなり、年齢が上がるに従って保険料は安くなります。
年齢区分の設定は保険会社によって異なりますので、各保険会社にお問合せください。

たとえば保険期間中に30歳を迎える場合は、見積り時は、26歳以上補償を選び、契約後、30歳を迎えるときに30歳以上補償への変更手続きをします。

このように、保険期間中に年齢条件が変更になる場合には、ご契約内容の変更手続きが必要となります。年齢条件変更はインターネットでも手続きが可能です（一部お引受けできない条件がありますのでご注意ください）。

これまで自動車通勤だったのが、電車通勤になり、車に乗るのが週末だけになったというような場合です。運転する機会が減ると、保険料算出の基準となるリスク要因である「使用目的」と「年間走行距離」に影響します。
使用目的には、「日常・レジャー使用」「通勤・通学使用」「業務使用」の3通りが、年間予定走行距離には「〜3,000km以下」「3,000km超〜5,000km以下」「5,000km超〜10,000km以下」「10,000km超〜15,000km以下」「15,000km超〜」の5通りがあります。

自動車保険の運転者の範囲を制限することで保険料を安くすることができます。年齢が若い家族が契約車を運転しなくなった場合、保険料は安くなります。
チューリッヒでは、1運転者本人・配偶者限定特約　2.運転者家族限定特約の2つから選択が可能です。1.運転者本人・配偶者限定特約のほうが割引率が高く、限定しない場合は割引がありません。

さらに選択された年齢条件が組み合わされて、補償される範囲が決まります。

新車購入にあわせて自動車保険を乗り換える場合、新車だけに適用される割引や特典を受けることができます。
チューリッヒの場合、自家用普通乗用車、自家用小型乗用車に限りお車が新車の場合には、対人・対物賠償保険、搭乗者傷害保険、人身傷害保険について保険料が割引となります。

• 「新車」とは、保険期間の初日の属する月において初度登録後25ヵ月（初度登録年月の翌月から起算）以内の自動車をいいます。

年齢条件、運転者限定、使用目的、車両、の変更については保険料だけでなく、いままでの保険の補償内容ではカバーできない部分が出てくる可能性があります。
保険の乗り換えに関わらず、必ず保険会社に連絡し、変更の手続きをしてください。

2015年12月にマーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した「自動車保険に関する調査」によれば代理店型からダイレクト型に乗り換えた割合が49.2％、ダイレクト型からダイレクト型へ乗り換えた割合は83.7％と、多くの自動車ユーザーが、自動車保険について見直しを行い、自分のカーライフに合った保険選びをはじめているといえそうです。

自動車保険には、代理店型とダイレクト（通販）型という2つのタイプがあります。代理店型・ダイレクト（通販）型それぞれの特徴を簡単にご説明しましょう。

代理店型とは、保険窓口もしくは自宅において、保険の専門知識を持つ担当者と直接対話しながら加入するプランを決めていく方式です。自動車保険以外の生命保険、医療保険などを扱っているところもあるため、保険の窓口を一本化して、総合的なサポートを受けられる代理店もあります。

また、保険の加入手続きは担当者が代行してくれるので、契約者自身で行うべきことはほとんどありません。「プロのアドバイスが受けられる」、「手続きの雑多な手間が省かれる」という点が代理店型の特徴だといえるでしょう。

自動車保険は万一の事故リスクに備えるもの。事故対応の要素は「事故の受付体制」「事故の初期対応」調査や認定結果の報告、保険金支払などの「事故処理」があります。
かつてダイレクト（通販）型保険は、「事故時の対応・サポートが代理店型よりも劣る」と誤解されていたこともありましたが、代理店型とダイレクト（通販）型の事故対応にほとんど差はありません。

事故対応力は自動車保険の要といえます。事故に遭遇したとき、すばやく対応してくれるかという点は乗り換え先を検討するうえで重要なポイントになります。主に次のような点に注目してサービス内容を比較してください。

①事故受付の対応時間帯

「事故が起きた」という連絡を受け付けてくれる時間帯です。深夜に起きた事故でもスムーズに対応できるかといった点を確認する必要があります。

②初期対応の受付時間

病院やロードサービス、自動車修理工場への連絡や代車の手配といった「初期対応」を受け付けてくれる時間帯です。初期対応の受付時間外に事故を起こしてしまうと、翌日まで対応してくれないケースもあるので注意しましょう。

③事故処理のサポート範囲

示談に向けた相手側との話し合い、保険金の支払額決定や支払いまでの手続きといった事故解決のプロセスをどこまでサポートしてくれるかを指します。

これら事故対応のサービス範囲を確認するのはもちろん、どこまでのサービスが無料で、どこからが有料になるのかもチェックしなければなりません。

チューリッヒの事故対応はこちら

ロードサービスは、自動車保険に付帯するサービスです。機器の故障やキー閉じこみなどのトラブル、動けなくなってしまった車のレッカー移動などのサービスが受けられます。ほとんどの保険会社はロードサービスを無料で提供していますが、サービス内容の一部が特約になっているケースもあるようです。

レッカー移動が無料になる距離、宿泊費・帰宅費など、ロードサービスの補償内容は契約する保険会社によって変わるため、乗り換える前に比較する必要があります。特に重要な比較ポイントが「拠点数」です。拠点の数が多いほど、トラブルが起きたときにすぐ駆けつけてくれる可能性が高くなります。

ロードサービスの比較ポイントについてより詳しく知りたい方は、下記の記事を参考にしてください。

自動車保険（任意保険）のロードサービスとは？

1. ①自動車保険の更新の時期をむかえた
2. ②車の買い替え
3. ③運転する機会が減った
4. ④家族構成の変化
5. ⑤区分条件が変わる年齢になった

などは保険を見直すいい機会です。

車の買い替え、運転機会の減少、家族構成の変化、自身の年齢などは本記事「2.自動車保険、更新前にチェックしておくべき内容」でご説明しました。
ここでは更新のタイミングで保険を見直すことを中心に、ご説明します。

自動車保険は原則として1年契約です。現在契約中の自動車保険が満期を迎えるタイミングは、自動車保険の乗り換え（切り替え）のひとつのきっかけとなるでしょう。現在の保険期間中に事故がなく、満期日に合わせて乗り換えれば、乗り換え後の契約は「等級が上がり、割引率も上がる」というメリットがあります。

事故がなかったとしても、現在（解約時点）の保険契約の等級で、乗り換え後の契約を始めることになり、乗り換え後の保険契約が1年満了するまで、等級が変わらないため、等級の進みが遅くなってしまいます。「保険の乗り換えは満期日に合わせて」といわれる理由がここにあります。

※現在の契約期間中に等級ダウン事故を起こしている場合、その時点で等級が下がります。新たな契約は等級ダウン、事故あり係数が適用されますので、保険料が高くなってしまうことがほとんどです。
また等級が下がると、新規契約から1年後でなければ等級は上がりませんので、等級の進みが遅くなります。たとえば、乗り換え前の保険始期日が4月1日であれば、翌年の4月1日に等級が上がるはずですが、満期前の乗り換えで8月1日に契約すると、等級が上がるのは翌年の8月1日になってしまいます。

自動車保険を満期前に解約すると、すでに支払っている保険料が残りの契約期間に応じて返還されます。これを解約返戻金といいますが、単純な日割り計算で返ってくるのではなく、「短期率」という各保険会社が設定する料率に従って計算した金額で返還されるのが一般的です。短期料率で計算された解約返戻金は、日割り計算よりも少なくなります。

満期前に乗り換える場合は、これまで支払った保険料、乗り換え後の保険料とあわせて検討する必要があるでしょう。

満期日および始期日の切り替えを間違えると、等級の引継ぎが行われない可能性がありますので、余裕をもって乗り換えを行ってください。

日本損害保険協会が、契約期間の途中で解約し、乗り換えするときの注意事項としてまとめているのであらためてポイントを挙げておきます。

1. ①自身で解約の連絡をし、手続きする
2. ②解約日は新契約の契約期間の初日と一致させる

満期を待たずに自動車保険を乗り換えるという場合は上記の2点を注意して行いましょう。

自動車保険の乗り換え（切り替え）手続きの前後で特に気をつけたい注意点をご紹介しましょう。

自動継続特約の有無を確認する

通常の自動車保険契約は、更新しない限り満期時に契約終了するようになっているため、乗り換え元の保険会社に契約更新しない旨を改めて伝える必要はありません。ただし、満期時に自動的に契約を更新する「自動継続特約」を付けている場合は保険会社に連絡して解約の意思を伝える必要があります。

早割（早期割引）の有無を確認する

保険始期日の1ヵ月以上前に保険契約をすることで、自動車保険が割引になる制度です。ダイレクト型の自動車保険で取り扱っていることが多いです。

チューリッヒでは保険始期日の45日前までに契約申込みをした場合、年間保険料が500円割引※になります。

• クレジット分割払い（当社11回払い）でご契約の場合は年間で480円割引となります。

解約払戻金の受け取りを忘れずに

先にご説明したように、途中解約の場合、保険料の残金を「解約払戻金」として受け取れます。忘れずに受け取り手続きを行ってください。

①必要書類を準備する

乗り換え手続きには、以下の書類が必要です。
万一紛失などで見当たらないときは、乗り換えを行うことができませんので、あらかじめ書類の有無を確認しておきましょう。

• 加入中の自動車保険の保険証券（証券番号がわかれば手続き可能）
• 車検証
• 運転免許証
• 無事故証明書（共済の場合）

②新しい保険会社に連絡、申込みをする

通常、各保険会社は手続き開始可能な期間として、保険始期日の3ヵ月前から申込みを受け付けることが多いです。

③今の保険会社に連絡する

自動継続でなければ連絡の必要はありませんが、「自動継続特約」を付けている場合は保険会社に連絡して解約の意思を伝える必要があります。

ここまでの説明では「乗り換え元の満期日と、乗り換え先の始期日は同日にするのが原則」とお伝えしてきましたが、ときには乗り換えの前後で一時的に自動車保険を必要としない期間が発生する場合もあるはずです。たとえば、以下のようなケースが当てはまります。

• 現在乗っている車を廃車にして新車に乗り換える
• 現在乗っている車を他人に譲渡し、別の車に乗り換える
• 海外渡航などのため、一時的に車に乗らない間に自動車保険が満期を迎える

このような場合には、自動車保険契約を一時的に中断したことを示す「中断証明書」の発行を保険会社に申請し、一定の条件を満たせば、中断後、自動車保険に再加入するまで現在のノンフリート等級を維持しておくことができます。
車を再び所有することになって自動車保険に加入するときに「中断証明書」を使用することで、維持していた等級を引き継げるため、保険料を抑えることができます。

中断証明書が発行されるための条件は保険会社によって詳細が異なる場合がありますが、チューリッヒの場合の条件をご紹介します。

中断証明書発行の条件

• 廃車・譲渡・売却により車を手放す場合
• 車検切れや、一時抹消している場合
• 一時的な観光目的以外で海外に渡航する場合
• 車が盗難にあった場合
• 再開時の等級が7等級以上の場合

• 保険会社によって条件は異なる場合があります。

以前の等級のまま保険を開始するための条件

同じ等級で保険を開始するには他にも条件があります。

• 中断証明書の有効期限内であること
• 新しい車を取得してから1年以内に契約を開始すること
• 海外渡航による中断の場合、帰国日から1年以内であること
• 等級を引き継ぐ記名保険者が本人（または配偶者・同居の家族）であること

中断証明書を取得すれば最大で10年間、等級を維持できます。将来、車を購入する可能性が少しでもあるならば、面倒でも発行手続きをしておきましょう。