自動車保険料を安く抑える方法

はじめて自動車保険の契約をするとき、できれば少しでも保険料を節約したいと思われるでしょう。
自動車保険は、補償を充実させるほど保険料が高くなりますが、基本プランや特約、各種割引適用など工夫次第で、保険料を節約できることもあります。そのためには保険のしくみを理解することが大切です。

本記事では、自動車保険に新規契約するときのポイントや、保険料を少しでも節約する方法についてご紹介します。

自動車保険の保険料は、補償内容を手厚くするほど高くなるというのはわかりやすいと思いますが、この他にも保険料に影響する要素があります。それが、「ノンフリート等級」や「年齢」です。
まずはノンフリート等級について理解しましょう。

ノンフリート等級は、記名被保険者（主な運転者）に設定されるものであり、等級が高いほど割引率が上がり、保険料は安くなるというしくみです。逆に、等級が低いほど割引率が下がり、保険料は高くなります。

自動車保険を新規契約した場合、ノンフリート等級は6等級からスタートします。その後、1年間無事故の場合は翌年度の等級が1つ上がり、事故により一定の自動車保険を使った場合、事故の種類に応じて等級が最大3つ下がります。

同じ事故であっても、どれくらいの等級が下がるかは保険会社によって異なりますが、チューリッヒの自動車保険の場合、盗難や落書きなどの事故で保険を使うと1等級ダウンし、電柱や車に衝突したような場合は3等級ダウンになります。

また、事故にあって保険を使ったからといって、必ずノンフリート等級が下がるというわけではないことも覚えておきましょう。
搭乗者傷害保険事故や人身傷害保険事故などはノーカウントです。他に等級が下がる原因がなければ、等級は1つ上がることになります。

このように、ノンフリート等級は契約者が選択するものではありません。安全運転を心がけ、無事故を積み重ねることで等級が上がり、自動車保険料の割引につながるのです。

次に年齢についてです。統計上、若い人のほうが事故率は高いとされています。そのため、その分保険料が高くなるのです。
20代〜50代の間であれば、運転者の年齢が低いほど保険料が高くなるということを覚えておきましょう。

ただし、年齢が高くなったからといって自動的に保険料が安くなるわけではなく、年齢に合わせた条件の見直しが必要です。この点については、後ほどご説明します。

自動車保険に新規加入する場合、どこで保険に入ればいいか迷われる方も多いと思います。
車を販売するディーラーから提携会社の任意保険をすすめられるケースもありますが、一括見積りサイトなどで複数の保険会社を比較して、納得できる保険を選んだほうがいいでしょう。

自動車保険は「代理店型」と「ダイレクト（通販）型」の2つのタイプの保険会社に大別できます。
このうち保険料を低く抑えられるのはインターネットなどで手続きをするダイレクト型の保険です。店舗がなく代理店手数料などがかからないため、その分保険料を安く設定できるからです。

ダイレクト型は事故時の対応・ロードサービスの対応が悪いのではいかとデメリットを危惧される方もいるかもしれません。
ダイレクト型も代理店型も事故対応については大きく変わりません。ダイレクト型の保険料が安い理由は先に述べたように、代理店手数料といった純保険料以外でのコスト削減によるものです。事故対応における経費を削っているわけではありません。

自動車保険に新規加入する際に保険料を少しでも抑えたい方は、ダイレクト型の自動車保険も検討してみてはいかがでしょうか？

たとえばチューリッヒの「スーパー自動車保険」では、インターネット割引やe証券割引(e割)、早期契約割引(早割)、新車割引、ゴールド免許割引、自動ブレーキ割引などおトクな割引で保険料を割安にできる場合があります。

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さらにチューリッヒの「ネット専用自動車保険」は、見積り・契約の手続きをネット限定にすることで、中間コストを軽減しさらに割安な保険料を実現しています。
また、ロードサービスが基本補償ではなくオプションサービスとして自由選択できます。すでに他のロードサービス会社の会員になっているなどの場合は、ロードサービスオプションをつけないことで、より割安な保険料にすることが可能です。

事故時の対応・ロードサービスの対応は、スーパー自動車保険の品質と変わりません。インターネットでの手続きに不安がないという方には選択肢の1つとしておすすめです。

任意で契約する自動車保険は、強制加入の自賠責保険と異なり、自ら補償内容のプランをアレンジすることができます。
補償内容を手厚くすると、その分保険料が高くなるため、自分に合った補償内容にして保険料を抑える必要があります。その際、対人賠償や対物賠償などは十分な金額に設定し、加入する人や車によって必要のない補償を減らしていくのがポイントです。

車の状態によっては、車両保険の加入自体を見直してみることも保険料の節約につながります。

車両保険は、車が破損した場合の補償ですから、もしご自身の車が登録初年度から10年以上経っているような車であれば、車両保険を付帯せず、事故の際は自費で修理や買い替えを検討した方が良い場合もあります。

また、車両保険のなかには、事故や盗難、自然災害など幅広く補償するもの（ワイドカバー型）もあれば、単独事故を対象外にするなど補償内容を絞ったもの(限定型)もあります。
補償内容を絞ることで保険料を安く抑えることができます。

さらに、車両保険の免責金額を高く設定すると保険料を安くすることができます。
免責金額とは自己負担額のことです。免責金額を設定するということは保険会社の負担が減ることになるので、保険料が安くなるのです。

自動車保険は運転車の年齢によってリスクが異なり、低い年齢層ほど保険料が高くなるということを先にご説明しました。

自動車保険は、契約する際にあらかじめ、該当の自動車を運転する人の年齢を制限することで保険料を安くするしくみがあります。これを、「運転者年齢条件」と呼び、年齢条件が高いほど保険料が安くなり、「条件なし」で全年齢補償にすると保険料は高くなります。（保険会社によって年齢条件の線引きとなる年齢は異なります）。

運転者年齢条件を設定できる方は保険料を安くできる場合がありますので、チェックしてみましょう。

チューリッヒでは、4つの年齢条件を設け、リスクに応じた合理的な保険料を算出しています。

年齢条件とともにチェックしておきたいのが運転者の範囲です。
運転者限定特約は、「特定の人が運転した場合のみ補償する」という設定であり、たとえば自身と配偶者しか運転しないのであれば、「運転者本人・配偶者限定特約」をつけると保険料が安くなります。

もし家族で運転したいという場合には、子どもが小さいうちは「本人・夫婦限定」にしておいて、子どもが運転できるようになれば「家族限定」に切り替えるようにすれば、保険料の無駄を抑えることができるでしょう。運転する方を限定することで保険料を安くすることが可能です。

チューリッヒでは次のような運転者限定特約を用意しています。

運転者の年齢条件と運転者の範囲を絞る特約をつけることで、保険料を安くすることが可能です。

年齢条件、運転者の範囲と保険料の関係は以下のようなイメージです。

ただし、特約で定められた条件外の状況で事故を起こすと一切補償されませんので、慎重に設定するようにしましょう。

「年齢条件」と「運転者限定特約」という2つの組み合わせで運転者の範囲を絞ることで保険料が安くなることをお話ししてきました。

一方で自動車保険には基本補償にプラスするかたちで補償を手厚くする「特約」が存在します。チューリッヒでは「特約」の目的を、「主契約で補償されない不足部分を補い、補償内容をより充実させるもの」としていますが、この言葉のとおり、特約は主契約とセットで考えるようにしましょう。

補償を手厚くする特約も、必要ないものを付帯すると保険料が高くなります。そのため、自分にあった特約を選ぶことが大切です。

自動車保険の加入にあたって、保険料負担は大きな問題です。少しでも保険料を安くしたいと思い、一括見積サービスを利用して保険会社のランキングを確認される方もいらっしゃるでしょう。しかし、自動車保険は補償内容、特約、契約者の条件などあらゆる要素を複合して構成されます。

自分だけで自動車保険の補償選びをするのは大変と思われる方は、保険会社に見積りをとり、相談するのがおすすめです。保険料を一括で支払うのが負担だという場合には月払いという選択肢もあります。

安全運転を心がけノンフリート等級を上げるとともに、ご自身の状況にマッチした補償内容にすることが、保険料の節約につながります。しっかりと検討し、最適な保険を選ぶようにしましょう。

ダイレクト販売とリスク細分化で無駄のない自動車保険料をご提供している、チューリッヒのリーズナブルな保険料設定についてもご案内いたします。

リーズナブルな保険料設定

最後に、車を所有されている方は、チューリッヒの自動車保険をご検討ください。
万が一の車の事故・故障・トラブルに備えておくと安心です。