更新日:2023年7月14日
公開日:2018年9月20日
自動車保険(任意保険)を選ぶとき「保険料を抑えつつも補償を充実させたい」と考える人も多いでしょう。
選び方がわからない場合に金額だけで選んでしまうと、必要な補償が受けられず、万が一事故を起こしてしまった際に高額な請求に苦しむ可能性もあります。
本記事では、初めての方でも満足できる自動車保険の選び方のポイント(コツ)をご説明します。自動車保険の補償内容や保険料などの比較見直しポイントを理解して、自分にとって最適な自動車保険選びにお役立てください。
自動車事故のあらゆるリスクに備えるための自動車保険は「自賠責保険」と「任意保険」に大別されます。
自賠責保険は、交通事故の被害者を保護することが目的であるため、最低限の被害しか補償されません。相手の車両や自身の損害など、自賠責保険で補償されない範囲にも備える場合は、任意保険でカバーする必要があるのです。
さらに、積荷や店舗に被害を与えると、損害額が数億円にも上る可能性もあります。支払額に上限がある自賠責保険のみでは、こういった損害賠償に対応できないため、自賠責保険と任意保険をかけあわせて事故に備えるケースが多くなっています。
自賠責保険は、公道を運行するすべての車両に加入が義務付けられていることから「強制保険」とも呼ばれています。
自賠責保険の保険料は一定で、車両種別と保険期間によって決められています。
自賠責保険は、相手にケガをさせたり、死亡させたりした場合のみ補償されるため、自分のケガや死亡、車両に損害があっても補償されません。さらに、損害の種類によって支払限度額が定められているため、限度額以上の損害賠償請求が行われた場合は、加害者が差額を負担する必要があります。
任意保険は、その名のとおり加入が任意であるため、自賠責保険のような加入義務はありません。
しかし、任意保険は自賠責保険だけでは賄いきれない範囲を補うための保険であり、自動車事故のあらゆるリスクに備えることが可能です。実際に任意保険の加入率は年々増加しており、2021年の対人賠償普及率は88.4%で、自動車を運転する方のおよそ9割が任意保険に加入していることがわかります。
任意保険は、さらに「賠償責任保険」「傷害保険」「車両保険」に分けられます。それぞれの補償内容を理解したうえで、自分に必要な保険を見極める必要があります。後述しますが、自分に必要な補償を知ることは、納得のいく自動車保険を選ぶためのコツのひとつでもあります。
ここからは、初めて自動車保険への加入を検討する際の自動車保険の選び方のポイント(コツ)を紹介します。
自動車保険を適切に選ぶと、必要な補償が満たされると同時に納得のいく保険料に抑えることが可能です。
代理店型と通販型(ダイレクト型)の自動車保険の大きな違いは、加入方法です。代理店型は代理店の担当者を通して加入する一方で、通販型は契約者がインターネットや電話で直接加入します。
代理店型とダイレクト型のおもな違いは以下のとおりです。
通販型(ダイレクト型) | 代理店型 | |
---|---|---|
加入方法 | インターネット・電話で加入 |
|
時間 | パソコンやスマートフォンから24時間申込み可能 | 代理店の営業時間内のみ |
保険料 | 代理店手数料、店舗経費などが不要なため代理店型よりも保険料が安い傾向 | 代理店手数料、店舗経費などが必要なため通販型よりも保険料が高い傾向 |
補償内容 |
|
担当者と相談して選ぶ |
事故対応 | ロードサービスが充実している |
|
対面で細やかな相談をしたい方は代理店型が、保険料をできるだけ抑えたい方はダイレクト型がおすすめです。
自動車保険に加入する前に、すでに契約している他の保険の補償内容と重複がないか確認しましょう。必要以上に特約を付帯していると、その分保険料が高額になってしまう可能性があります。
たとえば、自動車保険のなかでも「個人賠償責任特約」は、傷害保険やクレジットカードの付帯に含まれているケースがあります。
ご自身の予算や必要な補償を明確にしたうえで、バランスの取れた補償内容を選んでいきましょう。
ロードサービスとは、タイヤのパンクやガス欠、バッテリーが上がったなど、車のトラブルが起こったときに、現場に駆けつけて応急処置などを行ってくれるサービスです。自動車保険に無料付帯されているケースもあり、サービスの内容自体も共通していることもあります。
しかし、サービスの内容や範囲が充実しているかをしっかり確かめることも重要です。
サービス拠点の数によって、万が一の際にレッカー車がすぐに対応可能か否かが左右されます。また、レッカーサービスの無料距離や金額の上限が設定されているケースもあります。ロードサービスとひと言でいっても、保険会社により補償内容が異なるため、加入前に比較検討するようにしましょう。
チューリッヒでは、万が一の事故の際は、全国に約10,400ヵ所(2023年4月時点)ある拠点と連携し、レッカー車または現場スタッフが急行します。ご契約1年目からロードサービスを無料で利用でき、ロードサービスを利用しても翌年度の等級や保険料に影響はありません。
詳細はこちらをご参考ください。
またチューリッヒのロードサービスと他社との比較表もご参考ください。
※ロードサービスが無料で付帯されるのは、スーパー自動車保険のお客さまに限ります。
自動車保険では、以下のように4つのリスクに備えて保険が用意されており、自分の条件にあわせて保険を選ぶことが大切です。
チューリッヒの自動車保険では、以下の図のように基本となる補償と自由に選べるオプション補償から、自身に最適な保険が設計できます。
車両保険や
特約などから
自由に
組み合わせられます
あなたに最適な保険が設計できます
ここからは、それぞれの補償内容について説明します。
※1 保険始期日が2022年1月1日以降のご契約に付帯されます。
※2 保険始期日が2021年12月31日以前のご契約に付帯されます。
なお、保険会社によって基本補償となる保険が異なります。自分に必要な補償内容が充実している保険を選びましょう。
対人賠償保険は、相手にケガをさせたり、死亡させたりした場合に補償される保険で、自賠責保険ではまかなえない損害に備えられます。基本補償となっている場合がほとんどですが、基本補償となっていない場合は加入しましょう。
なお、対人賠償保険の補償金額は、無制限で設定するのがおすすめです。
自賠責保険では支払限度額が定められているため、限度額以上の損害賠償請求が行われた場合は、加害者が差額を負担しなければなりません。万が一、事故により相手に後遺障害を負わせてしまい介護が必要になったときや、死亡させてしまったときには、裁判で高額な損害額が認定されることがあります。
チューリッヒの自動車保険は、対人賠償保険が基本補償に含まれています。
対物賠償保険とは、相手の自動車や家屋、所有物を壊してしまい、修理費用などの損害賠償責任を負った場合に補償を受けられる保険です。
特に、積荷や周辺店舗などに損害を与えた場合は、損害賠償額が数億円といった大きな金額になりやすいため、対人賠償保険同様、補償金額を無制限で設定しましょう。
チューリッヒの自動車保険は、対物賠償保険が基本補償に含まれています。
人身傷害保険とは、自身や同乗者が自動車事故によりケガをしたり死亡したりした場合に、治療費や休業損害、葬祭費用などが補償される保険です。あらかじめ設定した補償額から、実際の損害にあわせて保険金が支払われます。自損事故による死傷も、人身傷害保険で補償されます。
人身傷害保険に加入していれば、示談交渉を待たずに保険金を受け取ることが可能です。
チューリッヒの自動車保険は、人身傷害保険が基本補償に含まれています。
人身傷害定額保険とは、自身や同乗者が、契約車に搭乗中に自動車事故によりケガをしたり死亡したりした場合に、治療費や休業損害、葬祭費用などが補償される保険です。実際の損害額に関わらず、あらかじめ設定した保険金額が速やかに支払われます。
チューリッヒの自動車保険は、人身傷害定額払保険が基本補償に含まれています。
※この補償は、保険始期日が2022年1月1日以降のご契約に付帯となります。
搭乗者傷害保険とは、自身や同乗者が自動車事故によって、ケガをしたり死亡したりした場合に補償される保険です。補償内容は人身傷害保険と同じですが、搭乗者傷害保険に加入していれば、人身傷害保険とは別途で保険金を受け取ることが可能です。
※チューリッヒの自動車保険において搭乗者傷害保険は、保険始期日が2021年12月31日以前のご契約に付帯されます。保険始期日が2022年1月1日以降のご契約では搭乗者傷害保険に代わり人身傷害定額払保険が付帯されます。
自動車事故で死亡または後遺障害を負ったものの、相手の車が不明、無保険の場合などで、相手方から充分な補償が得られないときに補償される保険です。
保険に入っていない車等との事故のための補償について詳しくはこちら
車両保険とは、自分の車の修理費用などを補償する保険です。ワイドカバー型や限定カバー型など、さまざまな車両故障の原因に合わせて補償範囲を選べるのが一般的です。
自動車ローンが残っている場合は、全損事故を起こした際に新たな車の購入費用との2重ローンとなってしまうため、車両保険を付けておくとよいでしょう。
チューリッヒでは、事故の種類による車両保険の補償範囲を、以下の3タイプから選べます。
おもな事故の種類 | ワイドカバー型 (一般条件) |
限定カバー型 | 全損のみカバー型 |
---|---|---|---|
火災・爆発・盗難・台風・洪水・高潮 | ○ | ○ | △(全損のみ) |
他の車(原付自転車を含む)との衝突・接触で、相手の車およびその運転者または所有者が確認された場合 | ○ | ○ | △(全損のみ) |
他の車(原付自転車を含む)との衝突・接触で、相手の車およびその運転者または所有者が不明の場合(当て逃げなど) | ○ | × | △(全損のみ) |
車以外の物との衝突・接触(電柱やブロック屏に自分でぶつけた場合など) | ○ | × | △(全損のみ) |
落書き・窓ガラス破損 | ○ | ○ | △(全損のみ) |
駐車中の車両損害で次のような場合※何者かにぶつけられていた(相手が不明) | ○ | × | △(全損のみ) |
いたずら※2 | ○ | ○ | △(全損のみ) |
地震、噴火、それらによる津波 | ×※3 | × | ×※3 |
物の飛来・落下による損害 ※ 雹(ひょう)や霰(あられ)などによる自然災害を含む |
○ | ○ | △(全損のみ) |
※2.ご契約のお車の運行中の損害や、他の自動車との衝突・接触による損害を除きます。
※3.「地震などによる車両全損一時金特約」を付帯いただくと、「全損」となった場合に一時金をお支払いします。ワイドカバー型(一般条件)に付帯いただけます
補償対象となる事故の範囲が広くなるほど、保険料も高くなります。
なお、限定カバー型の場合、単独事故や当て逃げなどが補償されません。ガードレールを擦ってしまうような単独事故や、当て逃げをご心配される方は、補償範囲が広い「ワイドカバー型」がおすすめです。
自動車保険は対人賠償保険などの基本補償に加え、その他の補償や特約をオプションで付帯することで、自分に適した補償内容を設計することが可能です。
たとえばチューリッヒでは、おもに以下のような特約を用意しているため、さまざまなご要望に細やかに対応できます。
チューリッヒのおもな特約 | 補償内容 |
---|---|
対物超過特約 | 損害を与えてしまった相手自動車に「時価額を超える修理費用」が発生したときの補償 |
保険に入っていない車等との事故のための補償 | 自動車事故で死傷した場合に、相手の車が保険に入っていないなどで相手方から充分な補償が得られないときの補償 |
車内身の回り品特約 | 車両保険の補償の対象外である車載の身の回り品に生じた損害に対する補償 |
弁護士費用等特約 | 相手方へ損害賠償を請求するために必要な弁護士費用や訴訟費用などに対して保険金が支払われる |
ファミリーケア特別見舞金特約 | 人身傷害定額払保険または搭乗者傷害保険で死亡保険金または後遺障害保険金(後遺障害1等級から3等級まで)が支払われる場合に、1名につき100万円が支払われる |
なお、特約は各保険会社が用意しているオプションのため、名称や補償内容が異なります。自身のライフスタイルに必要と考えられる特約は付帯しておきましょう。
保険会社によっては、一定の要件をみたせば保険料が割引されるサービスがあります。
チューリッヒでは、おもに以下の割引サービスを用意しているため、補償を充実させながら保険料を節約することが可能です。
チューリッヒのおもな特約 | 補償内容 |
---|---|
インターネット割引 | インターネットでの新規申込み・更新手続で最大20,000円割引 |
e証券割引(e割) | 保険証券、異動・解約承認書および領収証が不要の場合に500円割引※1 |
早期割引契約 | 保険開始日の45日前までにご契約申込みをされた場合、年間保険料が500円割引※1 |
新車割引 | 自家用普通乗用車、自家用小型乗用車、自家用軽四輪乗用車に限り、新車の場合に割引(保険始期日が2022年1月1日以降の場合) |
エコカー割引 | 当社の認定する低公害車を対象に保険料割引 |
自動ブレーキ割引 | 前方の障害物との衝突を避けたり、衝突時の速度を落とすための「自動ブレーキ装置」を装備する車両に対して割引 |
ゴールド免許割引 | ゴールド免許の場合、保険料が「ブルー」の場合に対して保険料が割引(ご契約中にゴールド免許になられた場合は、次回継続契約から) |
※1 クレジット分割払い(当社11回払い)でご契約の場合は年間で480円割引となります。
自動車事故はいつ起こるか予測できないため、深夜や早朝などに事故を起こした際に対応可能であるかは、保険選びのポイントです。
チューリッヒでは事故や故障に関する電話連絡を、365日24時間いつでも受付しています。人身事故・物損事故のスペシャリストが、事故の解決までしっかりサポートしています。
保険選びで迷ってしまい判断できない場合は、実際に保険会社を利用している方の口コミをもとに選ぶのも選択肢のひとつです。
しかし、口コミだけではよいコメント・悪いコメントのどちらもあり、判断しづらい部分もあるでしょう。その場合は、第三者機関による評価を参考にするのもおすすめです。
チューリッヒのお客さまの声や第三者機関からの受賞歴などもご参考ください。
必要な補償や特約で万が一の事故に備えつつも、なるべく保険料を抑えたいと考えている方も多いでしょう。
しかし特約を減らしたり相見積りをとったりしても、思うように料金が下がらずに不満を抱えるケースもあります。そこで、ここからは自動車保険の保険料が決まるしくみや相場、保険料を抑えるポイントをご説明します。
自動車保険の保険料は、以下のようにさまざまな要素から、車を運転する方の事故リスクに応じて決まります。
自動車保険の保険料が決まる要素 | 保険料が決まる要素と保険料の関連性 |
---|---|
おもに運転する人の年齢 | 運転者の年齢が上がるほど保険料を抑えられる |
おもに運転する人が住んでいる地域 | 事故件数が少ない地域など地域によって保険料が異なる |
運転者の範囲 | 補償が受けられる運転者の範囲を狭めるほど保険料を抑えられる |
運転免許証の色 | 運転免許証の色がゴールドであれば、保険料が割引される |
自動車の所有台数 | 一定の条件を満たしていれば、2台目以降は7等級から契約できる(通常は6等級) |
自動車の使用目的 | 業務使用よりも、使用頻度が低い日常・レジャー使用のほうが保険料を抑えられる |
自動車の走行距離 | 年間予定走行距離が少ないほど保険料を抑えられる |
型式別料率クラス | 過去の事故発生状況などから車の型式ごとにリスクを数値化。数字が小さいほど保険料が抑えられる。 |
ノンフリート等級 | 契約車の事故歴に応じて等級を区分。等級が高いほど保険料が抑えられる |
安全装置の有無 | 自動ブレーキなどの安全装置が搭載されている車種では、保険料を抑えられる |
「事故に遭うリスクが高い=保険金を支払う可能性が高い」と考えられる契約者の保険料は高く、反対に「事故に遭うリスクが低い=保険金を支払う可能性が低い」と考えられる契約者は保険料が安くなるようになっています。
ノンフリート等級が低い場合や、運転者の年齢が若い場合は、事故リスクが比較的高いと判断されるのが一般的です。
保険料を抑えるためのポイントのうち、今すぐ行動できるものを、先ほどの保険料が決まる要素ごとに以下の表でご説明します。保険料を抑えて支出を減らすためにも、変更できるポイントがないか確認してみましょう。
自分に必要な補償は、年々変化していきます。たとえば、1人で運転するとき、家族が増えたとき、数年ぶりに運転するときなど、そのときのライフステージや環境にあわせて補償内容を見直す必要があります。適切に見直すことができれば、保険料を抑えながらも必要な補償をしっかり受けることが可能です。
※記載の情報は、2023年4月30日時点の内容です。
車両保険をどうするか?意見が分かれるところですが、基本的には一番補償範囲が広い、ワイドカバー型をおすすめします。そして少しずつ次の車への買い替えを意識するようになったら、車両保険の内容を見直していくと良いでしょう。
資格:CFP
東証一部上場企業で10年間サラリーマンを務める中、業務中の交通事故をきっかけに企業の福利厚生に興味を持ち、社会保障の勉強を始める。以降ファイナンシャルプランナーとして活動し、個人・法人のお金に関する相談、北海道のテレビ番組のコメンテーター、年間毎年約100件のセミナー講師なども務める。趣味はフィットネス。健康とお金、豊かなライフスタイルを実践・発信しています。
自動車保険は任意保険であるため、強制ではありません。しかし、自分のケガや死亡、車両に損害といった、自賠責保険で補償されない範囲にも備える場合は、任意保険でカバーする必要があります。
自分にとってリスクの少ない補償は不要であるといえるでしょう。たとえば、親から譲り受けた10年落ちの車を運転する場合、車両保険を付けても高い保険金がおりないケースもあるため、車両保険は付けないという判断ができます。一方で、新車を購入した場合は、車両保険を付けておかなければ高額な修理代がかかる可能性もあるため、車両保険を付けるのがおすすめです。
大きな違いはありません。ダイレクト型は、代理店型よりも補償内容を薄くしている訳ではありません。ダイレクト型自動車保険の良さは、自身で補償内容を設定できる柔軟性の高さです。車両保険や特約などを、一人ひとりの状況にあわせてカスタマイズできます。
※本記事の内容は特段の記載がない限り、チューリッヒの保険商品ではなく、一般的な保険商品の説明です。
※チューリッヒの自動車保険に関する内容について
本記事内で紹介しているチューリッヒの自動車保険に関する内容につきましては、ご契約の保険始期および契約条件によって、ご契約のお客さまに適用されない場合がございます。
必ずお客さまの保険証券、約款、重要事項説明書の記載などをご確認ください。
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